名門ゴルフ支援白紙で株上げたアコーディア

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再生支援の“失敗”というネガティブなニュースにもかかわらず、スポンサー候補だったアコーディアに対する株式市場の反応は決して悪くない。10月3日の同社の株価は、東京地裁の保全管理命令が伝えられた13時30分前後を底に反発し、日経平均4日続落にもかかわらず、前日終値比200円高の5万1100円で引けた。

太平洋クラブに対する支援は、ブランド力の向上という面でそれなりの期待感もあったものの、300億円近い買収金額に本当に見合う買い物なのかという声も市場の一部で強かったのは事実。太平洋クラブを連結化した場合、アコーディアの業績は売上高で年商100億円強の上乗せ要因となる一方、のれん代償却も含めれば、当面の営業利益上乗せ効果はせいぜい数億円程度と見られる。

6月に開かれたアコーディアの株主総会は、最大のライバルであるPGMホールディングス(東証1部上場)との統合問題などをめぐって大株主の平和グループとの委任状争奪戦の場となったが、そこでも太平洋クラブに対する巨額支援が争点の一つとなっていた。

その意味では、今回の民事再生手続き廃止でスポンサー契約が終了し、巨額買収資金が必要になるかもしれないという不透明要因がひとまず払拭されて、いちばん“得”をしたのは、実はアコーディアかもしれない。

太平洋クラブは会社更生手続きを進める中で、新たなスポンサーを探す予定。アコーディアは今後の対応について「白紙」としているが、機関投資家などの反応などを慎重に見定めながら、再度スポンサーに名乗りを上げるのかどうか、支援金額の見直しなども含め、検討していくもようだ。

(大滝 俊一 =東洋経済オンライン)

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