MARCH卒業生｢就職先トップ50｣ランキング 就活戦線に異変！大企業､外資から内定続々

大企業側が「早慶卒不足」に陥っている（写真：中央大学は尾形文繁撮影、ほかは各大学提供）

「近年の傾向として、これまでMARCH卒なら歯が立たなかったような最大手企業や外資系コンサルティング会社などからも、内定が出るようになってきている」

ある人材サービス会社の幹部は、首都圏名門私大「MARCH（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）」の就活戦線に起きている“異変”をこう語る。背景として同幹部が推測するのは、難関国立大学や、早稲田大学、慶應義塾大学の出身者が、伝統的な大企業への就職にこだわらなくなってきたこと。

勢いのあるベンチャー企業などがこの層の学生をごっそり採用してしまうことで、大企業側が「早慶卒生不足」に陥り、採用人数確保のために、MARCH卒生の採用により一層注力しているというのだ。

12月16日発売の『週刊東洋経済』は、「早慶を猛追！ MARCH大解剖」を特集。新学部の設立や国際化、研究型大学への転換など5大学の最前線を追った。さらに1980年代からの偏差値40年史、大学＆学部別ダブル合格時の進学率、大学ランキング、研究力、全付属校の内部進学率一覧、お受験、就職力、人事が明かすMARCH学歴フィルターの実態、経済人輩出力など、さまざまな視点から日本を代表する5大学の現在地を大解剖した。

大手企業には早慶MARCH卒が多い

毎年、3万人近い卒業生を送り出しているMARCH。就職市場においては、大手企業が「MARCH以上」を採用する学生の目安にするという声が一般的だ。選考の初期でターゲット校以外の志望者をふるいにかける“学歴フィルター”を設けていない企業であっても、「適性検査をすると、結果的に早慶、MARCH以上の学生が残る傾向がある」（大手保険会社の人事担当者）と、内定者の多くを早慶とMARCH卒が占めている現状を語る。

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では、MARCH生の就職実績はどうなっているのか。2019年春卒業生の就職人数が多いトップ50をランキング形式で見ていこう。なお、公務員や教員などの集計方法や、明治大学のみ学部に加え大学院の就職先も入っているなど、ランキングの人数について横比較はできないことをご留意いただきたい。

MARCH全体の傾向としていえるのが、教員と地方公務員の多さ。教員になるうえでは、大学で設けられた教員免許取得のための単位を満たす必要があることに加え、公立ならば「教員採用試験」に合格する必要がある。MARCH生の勤勉さ、地頭のよさが多数の人材輩出につながっていそうだ。同様の理由が推測されるのが、地方公務員だ。東京都23区を指す特別区への就職人数は、明治が85人、法政は64人、立教は48人を送り出している。

次に、大学ごとに見ていきたい。最初は、自他ともに認めるMARCHの筆頭格、明治大学だ。