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中国企業ユニツリーのロボットに日本製AIを搭載して「日本をぶち上げる」と叫ぶ起業家が、「笑われてもいい」と語る真意

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3月25日、筑波大学附属病院では中国企業ユニツリーの人型ロボットを使った実証実験が行われた(写真:編集部撮影)

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「何かお手伝いできることがあれば、お声がけください」。手を挙げて、人型ロボットは言った。「採血室に行きたいんだけど、案内してもらえますか?」。患者役がリクエストをすると、数秒間考えたのち、ロボットは答えた。「もちろんです。ご案内しますね」。

3月23日から25日にかけ、筑波大学附属病院(茨城県つくば市)のロビーでは、人型ロボットに病院スタッフの代役が務まるかどうかの実証実験が行われた。使用したロボットは中国企業ユニツリーのG1。ただ、G1を動かしているのは、日本のスタートアップ企業ZEALS(ジールス)が開発したロボティクス向けの知能「Omakase OS」だ。

ロボットが歩き出した。通路に人が立っていると、斜めによけながら歩き、後ろについてくる患者役に向かって「こちらです」と再び声をかけた。廊下の角を曲がり20mほど歩き、採血室の前まで案内しきった。

採血室までの案内を終えたロボットG1と清水正大CEO(写真:編集部撮影)

この日、ジールスが検証したかったのは4つの点。病院の床に適応した2足歩行の安定性、歩行者やカラーコーンをよけて歩く障害物回避能力、目的地までの自律歩行(コントローラーに従うのではなく自律的な判断で歩行できるかどうか)、会話による道案内・運搬業務、異常検知(倒れている人を検知したらすぐに知らせられるかどうか)だ。実験中、ロボットのスピーカーへの電源供給が遮断されるアクシデントはあったが、検証はほぼ満足できる内容だったという。

社会実装を前進させていく

実証実験後、同病院の平松祐司病院長は「ヒューマノイドロボットが医療現場の中でどのような役割を担いうるのか、その可能性を具体的に感じることができた」と手応えを語った。「今後1~2年のうちに、実際の導入可能性についても前向きに検討していきたいと考えている」という。

人型ロボット導入機運の背景にあるのは慢性的な人手不足だ。看護師や医療スタッフは診療支援や患者のケアだけでなく、来院者の施設案内や夜間の見回り、検体の運搬、外国人への多言語対応といった間接業務に忙殺されている。医療従事者が医療に専念するため、間接業務の自動化が喫緊の課題になっている。

ジールスの清水正大CEOは「医療現場にどこまで適応できるかを確かめる大きな一歩になった。今後は医療現場だけではなく、人手不足が深刻なあらゆる現場でロボットの社会実装を前進させていく」と、意気込みを語った。

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