買取制度始動で膨らむ太陽光発電向け需要に対応、日新製鋼は高耐食性メッキ鋼板で在庫１．５倍増へ

国内高炉中堅の日新製鋼は７月１０日、固定価格買取制度の実施で膨らむ太陽光発電向け需要に対応し、高耐食メッキ鋼板の生産・販売体制を整備したと発表した。短納期に対応できるよう、在庫も１．５倍に増やす。

この７月からの再生可能エネルギー固定価格買取制度の実施で引き合いが膨らんでいるのが、太陽光発電設備の架台向けに使用される高耐食メッキ鋼板「ＺＡＭ」。東予製造所（愛媛県）、堺製造所（大阪府）に続き、市川製造所（千葉県）でも生産を始め、月産６万トンの体制を整えたＺＡＭだが、今回、東予を中心に生産を整えたのは、求められる耐久性を実現するメッキ付着量の多いタイプ。

太陽光発電設備の設置の多い沿岸部は、海水を含んだ雨風の影響も受けやすく、耐食性が大きな課題。ＺＡＭは、その耐食性や加工性に優れる一方、ステンレス鋼板などに比べ価格競争力もあり、固定価格買取制度が決まってからは引き合いが膨らんでいたという。

これを受け、日新製鋼では、顧客の急な要請にも短納期で対応できるよう在庫を通常の１．５倍に増やし、足元月産２５００トンの架台向けＺＡＭの販売を月５０００トンの計画に引き上げ、生産体制の整備を図ることになった。同社の戦力商品であるＺＡＭのさらなる拡大が見込めそうだ。

沿岸部での耐食性にも優れる

（山内　哲夫　＝東洋経済オンライン）