ルンバのiRobot､中国企業傘下で再出発へ。創業者は｢悲劇｣､現CEO｢過剰設計だった｣

2025年4月の新製品発表会で登壇したアイロボットジャパンの挽野元社長（左）とiRobotのゲイリー・コーエンCEO。挽野氏は就任10年で同年退任し、山田毅氏が後任に就いた（筆者撮影）

「本日の発表は大変残念な結果であり、避けられたはずの出来事です。これは消費者、ロボット産業、そしてアメリカのイノベーション経済にとって、まさに悲劇です」

ロボット掃除機「ルンバ」の生みの親、コリン・アングル氏は声明でこう述べた。一方、現CEOは「過剰設計だった」と内部の問題を認める。創業者と現経営陣で、見解は真っ二つに割れている。

アメリカのiRobotは2025年12月14日、経営再建に向けて米連邦破産法11条の適用を申請した。事業を継続しながら債務を整理する手続きで、日本の民事再生法に相当する。同時に、中国の製造パートナーであるPicea（パイシア）による買収も発表された。深圳に本社を置くPiceaが全株式を取得して完全子会社化し、iRobotは上場を廃止して非公開企業となる。手続きは26年2月までに完了する見込みだ。

創業から35年。ロボット掃除機という市場を切り開いたパイオニアが、製造委託先の傘下に入る。

売り上げ半減、トップ5脱落

iRobotの苦境は数字に表れている。売上高は21年の15億ドル超から24年には約6.8億ドルへと、3年で半分以下に縮小した。22年から3年連続で営業赤字を計上し、株価もピーク時の120ドル超から1ドル未満にまで下落していた。

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【追い込まれた理由】