名門半導体メーカー「インテル」慢心が招いた自壊。売り上げ低迷、ファウンドリー投資で赤字続き

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苦境はファウンドリー事業にとどまらない

急速な業績悪化の要因は、直接的には「ファウンドリー」事業にある。かつてのように自社製品だけを製造するのではなく、他社のチップを受託製造するビジネスモデルで、インテルは21年にこの分野へ本格参入した。各地で最先端工場の建設を進めてきたが、ファウンドリーとしては後発ゆえに巨額の先行投資が膨らんでいる。

苦境はファウンドリー事業にとどまらない。代表的なのが、インテルの収益柱であるPC市場だ。すでに出荷台数の伸びは期待できないこの成熟市場で、長年のライバルであるAMDからのシェア攻勢が強まっている。加えて、これまでインテルとAMDによる2強体制だったこの分野に、ソフトバンクグループ傘下のアームも新たな競争相手として参入してきた。

もう1つの収益柱であるサーバー市場では、AI向けの対応遅れが響く。PC同様、AMDやアームとの競争が激化する中で、急成長が続いているAI分野はエヌビディアの独占状態。インテルはAI市場の急速な伸びを読むことができず、存在感を示せていない。

本記事はダイジェスト版です。詳報記事は「東洋経済オンライン」のサイト上でご覧いただけます。

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石阪 友貴 東洋経済 記者

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いしざか ともき / Tomoki Ishizaka

早稲田大学政治経済学部卒。2017年に東洋経済新報社入社。食品・飲料業界を担当しジャパニーズウイスキー、加熱式たばこなどを取材。2019年から製薬業界をカバーし「コロナ医療」「製薬大リストラ」「医療テックベンチャー」などの特集を担当。現在は半導体業界を取材中。バイクとボートレース 、深夜ラジオが好き。

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