トランプ関税で3割値上げか、任天堂とソニーグループの家庭用ゲーム機が苦難に直面している
（写真：ブルームバーグ）
任天堂とソニーグループの家庭用ゲーム機が苦難に直面している。トランプ米大統領が進める関税政策の影響で､米国での販売価格を最大3割値上げせざるを得ない可能性が､ブルームバーグ･インテリジェンス（BI）の調査で明らかになった。
BIの基本シナリオによると､｢プレイステーション（PS）5｣とソフトウェア｢アストロボット｣のパッケージ版､｢スイッチ2｣の価格はそれぞれ約590ドル（8万5000円）近くに上がる。
両製品とも中国で生産されるが､任天堂はベトナムにも生産拠点を広げている。BIのアナリスト､ネイサン･ナイドゥ氏は､物理的に生産･出荷が必要なハードメーカーはソフトメーカーに比べて関税の影響を受けやすいと指摘する。
ナイドゥ氏によると､トランプ関税が80－90％となった場合､スイッチ2の販売価格は3割上昇するという。ただ上乗せ関税が90日停止される間に米国内の在庫を積み増せば､回避される可能性もあるとする。
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