企業に対する好き／嫌いの度合いを示す「企業好感度」。消費者の購買行動に直結する指標であるだけに、重要視する企業は多い。東洋経済では「好感度の高い企業トップ300社」のランキングを「TBS生活DATAライブラリ（旧JNNデータバンク）」と協力して例年作成しているが、その最新版だ。
「第81回TBS生活DATAライブラリ定例全国調査」（2024年11月実施）を基に、日本人になじみのある企業・ブランドについて、「好感を持っている」と回答した割合を「好感度」とし上位300社を発表する。
同調査は、TBSテレビをキー局とする全国28社のテレビ局（JNN系列）が1971年から毎年共同で行っているライフスタイル調査だ。調査対象は13～69歳の男女7400人。WEBモニター調査とは異なり、インターネット非利用者も含めてエリア・サンプリングで抽出した回答者にアンケート調査を行っていて、より代表性と信頼性の高いデータとなっている。
好感度が上がった企業は？
今回の調査では、1位が無印良品（良品計画）、2位がマクドナルド、3位がセブン-イレブンとなった。いずれも前回も上位にランクインしており、引き続き高い支持を集めている。4位のパナソニックは前年順位から順位を下げずにトップ5入りを維持し、5位のナイキと6位のアディダスはそろって順位を上げてきた。
前年8位のユニクロ（ファーストリテイリング）と7位のカルビーはいずれも安定した順位を維持しつつ、スポーツブランドのナイキ・アディダスと同様に着実に好感度を高めているのが特徴的だ。
11位のスシローは前回25位からの急浮上となり、外食チェーンのなかでも好調ぶりが目立つ。スシローを運営するFOOD&LIFE COMPANIESは2024年9月期の連結決算で純利益が過去最高となった。
先行きが不透明な状態になっている日産自動車は108位で前年の85位からランクダウンした。
トップ30のうち28社は前年から継続して同じ顔ぶれであり、消費者から強固な支持を得ている企業が多いことがわかる。前回トップ30圏内にランクインしていた企業のうち、任天堂、花王はやや順位を下げ、30位圏外に転落した。新陳代謝も起こっており、今後も企業のブランド戦略や商品展開、社会的取り組みが好感度に大きく影響していくのは間違いない。
