日経平均株価は｢底値サイン｣が続出している 今回の下落幅は2006年や2013年に酷似

今年の6月24日につけた高値（2万0952円）までは6423円上昇、高値から9月8日の安値（1万7415円）まで3537円の下落となりました。

要するに、2006年高値からの下落幅とほぼ一致する下落幅で下げ止まる可能性が高いこと。その点に着目したいと思います。

2006年､2013年､そして今回もほぼ下落幅は同じ？

もちろん、2006年当時と下げた材料は違いますが、2007年と同じパターンになるなら、ここから2016年に向けてゆっくり高値を更新していくイメージが持てるということです。実は、バーナンキショックといわれた2013年5月高値からの急落も、3527円の下落幅だったのです。

過去に生じた値幅は将来のどこかで同じように発生するという、ちょっと神秘的に聞こえますが、これがチャート分析の面白いところです。

8日の東京株式市場は、比較的値持ちがよかった大手ゼネコン株が大幅安となりました。特定の海外投資家によるポジション調整の売りが大量に出たような気がします。

単に利食いなのか？ 一方、コマツ、新日鉄住金、日揮など中国や原油に関係あって、下落基調が続いてきた銘柄には買いが入ったようです。利食った資金が買い手なら、日本から資金は逃げてないと考えることもできますが、安保関連法案の参議院採決などを前に政局の緊張感、8日に発表された国内の4-6月期実質GDPは表面的には予想を上回るかたちになりましたが、中身をみると日本株を売りたくなる気持ちもわかります。

ただ、東証が発表する空売り比率が41.6％（9月4日現在）と過去最高水準に上昇していることや、東証1部の騰落レシオ（25日）が72.9％の水準にあるなど、底値サインが続出しています。景気対策などが意外なタイミングで発表されたら、空売りの買い戻しは相当な上昇圧力となるでしょう。

著者フォローすると、東野 幸利さんの最新記事をメールでお知らせします。