マンション秋の陣！　売れ筋キーワードは「値頃感」　熱気増す首都圏マーケット

不動産経済研究所がまとめた9月の首都圏のマンション供給は、前年同月比16・7％増の3713戸。今年2月以来、7カ月ぶりの二ケタ増となった。発売初月の契約率も77・7％で、好調の目安とされる7割台を2カ月ぶりに回復した。

「発売時期の先送りが長期化するのではないかと懸念されたが、9月は東日本大震災前のトレンドにほぼ戻った格好。このままのペースで行けば、昨年並みの年間供給4・5万戸を確保できそうだ」（不動産経済研究所の福田秋生・調査部長）

マンション供給の回復に伴い、熱気を帯びてきた首都圏のマンション秋商戦。大手デベロッパーが大規模マンション開発を続けてきた、江東区から中央区にかけての東京湾岸エリアの動向が、今後のカギを握りそうだ。

　野村不動産が手掛ける「プラウドタワー東雲キャナルコート」（江東区）は、大手デベロッパーが震災後に初めて発売する、湾岸立地の超高層マンション。

東京湾岸エリアは計画段階のものも含めると、「年間3000戸程度の新規供給が今後2～3年続く可能性がある」（三菱地所レジデンス街開発事業部の亀田正人シニアリーダー）。震災による液状化リスクなど、湾岸エリアについたマイナスイメージがどこまで払拭できているか。この野村不動産の物件は、今後の湾岸高層マーケットを占う試金石として、業界の間で注目されている。