マンション秋の陣！　売れ筋キーワードは「値頃感」　熱気増す首都圏マーケット

立地の逆風吹き飛ばす創エネ物件の優位性

都心立地という要素以外で震災後の注目を集めているのが、「創エネマンション」だ。屋上部に太陽光発電システムを搭載し、文字どおり、エネルギーを創ることができるマンションを指す。現状はエントランスの照明など共用部での電力使用にとどまっている物件が大半だが、各住戸への電力供給を実現しているマンションも登場した。

タカラレーベンが横浜市旭区で販売する「レーベンリヴァーレ横濱鶴ヶ峰ヒルズ」も、その一つ。同社は首都圏初となる戸別太陽光発電マンションを手掛けた実績があるが、鶴ヶ峰ヒルズでは装備をさらに進化させ、各住戸に太陽光発電設備と蓄電池をセットで搭載している。

　蓄電池は米国製の産業用鉛蓄電池で、災害時などに非常用電源として使用することが念頭に置かれている。テレビ視聴や携帯電話充電など、必要最低限の使用であれば、4～6時間分の電気を賄える。

非常時の対応力以上に購入検討客の関心を引いているのが、太陽光発電による売電メリットだ。各世帯に6枚の太陽光パネルが割り当てられており、不在時には自動的に売電される仕組みである。月8000円程度の収入になり、4人家族の場合、光熱費が57％カットできるという。