95.2％--会社変革への気概を持つ新任役員の割合《気になる数字》

日本能率協会グループが行った「新任役員の素顔に関する調査」によると、今年の新任役員の９割が会社を変革する気概を持っていることがわかった。この調査は同グループが１９９８年から実施し、今年で１４回目。今回は１～６月に選任された上場企業の取締役（執行役を含む）を対象として調査を行い、２２９件の有効回答を得ている。

会社変革への気概を持つかどうかについての質問に対し、６５．５％が「そう思う」と回答。「どちらかといえばそう思う」を含めると、９５．２％の新任取締役が改革への気概を持っている。取締役会の一員としての心構えについては、「自らの考え・意見を主張していきたい」との回答が７２．５％と前年比１３．０ポイント増加。ここ５年間で最高を記録した。一方、「社長（会長）の意向を考慮していきたい」と答えた割合は１０．０％で最低となった。

また、日本企業のトップに外国人が就任することについても、「有能な人材であれば積極的に登用・招聘すべきである」との回答が７割を上回るなど、国籍にこだわらない認識を示している。

同グループではこの結果について、危機的な環境の中で、今年の新任役員は自ら率先して会社を変える気概に満ちている、と分析している。ただ、２０代の若手社員に薦める１冊は、『坂の上の雲』がトップと代わり映えしない。変革への気概も横並びでなければいいのだが。

（『東洋経済　統計月報』編集部　＝週刊東洋経済2011年10月8日号）