日経平均2万円割れ､今年最大の下げ幅を記録 ギリシャ不安と中国株が売り材料に
［東京 8日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反落。終値は2万円を割り込み、5月15日以来、約1カ月半ぶりの安値水準で引けた。ギリシャ問題の先行き不透明感や下げ止まらない中国株が懸念材料となり、先物主導で下げ幅を拡大。
前日比638円安と今年最大の下げとなったほか、東証1部の97％の銘柄が下落する全面安となった。
前日の米国株は上昇したものの、引き続きギリシャ問題が重荷となり、東京市場では序盤から売りが先行。午前中に始まった中国市場では上海総合株価指数<.SSEC>が一時8％安となり、中国株への警戒感も加わった。
日経平均は後場の寄り付きで2万円を割り込み、その後さらに下落基調を強めた。「中国株が急落したことがセンチメントに悪影響を及ぼしている。ギリシャ問題の方向性も12日のEU（欧州連合）首脳会議を見極めなければならず、買いの手も伸びにくい」（岡三アセットマネジメントの鈴木守・上席ストラテジスト）という。
オプション市場において、1万9750円付近のプット買いポジションが積み上がっていたことから、「（ヘッジファンドが）仕掛け的な売りを出し、プット買いポジションを売り抜けしたようだ」（外資系証券トレーダー）との声も聞かれた。
東証1部の出来高は31億9557万株となり、今年3番目の高水準。東証1部の売買代金は6月12日以来、約1カ月ぶりに3兆円を上回った。「ヘッジファンドの先物売りに加え、信用取引で買っていた個人が追い証（追加保証金の差し入れ）発生懸念で後場から処分売りを出している」（大手証券）との見方も出ていた。
また東証1部・33業種全てが下落。その他金融や保険、銀行などの下げが目立った。
個別銘柄ではノーリツ<5943.T>が前日比で10％超の下落。7日に発表した2015年12月期業績予想の下方修正を嫌気した。さらにインバウンド関連株が軟調。下落が続く中国株式市場の影響を受け、訪日観光客による需要鈍化を懸念した動きとなり、マツモトキヨシホールディングス<3088.T>や三越伊勢丹ホールディングス<3099.T>、資生堂<4911.T>などが売られた。
東証1部騰落数は、値上がり43銘柄に対し、値下がりが1835銘柄、変わらずが10銘柄だった。
(長田善行)
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