1. 教育課程そのものを編成しなおす
2. 高校1年生から自由選択制の大幅な拡大
3. 学年制を柔軟に運用した授業形態
新しい教育課程の理念は、1.画一的な教育から脱却して個を軸とした学びへの転換、2.社会とつながる実学を軸とした学びへの転換、3.課題解決力をつけるための探究型を軸とした学びへの転換の3つです。
まず、2025年度から2期制に移行すると同時に、カリキュラムも大幅に改訂し、自由選択の枠を拡大します。2期制を取っている学校はたくさんありますが、多くの学校では、単位認定は通年になっています。しかし、これでは履修科目は膨れるばかり。そこで、半期ごとに単位を認定することにしました。
これによってカリキュラムの大幅な圧縮が可能になります。例えば、必履修単位の数学Ⅰは高1の前期で終えられるようになるので、数学を取りたくない生徒は、それ以降数学は取らなくていいし、逆に高1の後期から数Ⅱを学ぶことも可能になります。
歴史も通常は全史を学ぶために11単位が必要とされていますが、横浜創英では前期に必履修単位の歴史総合を学び、2学期は古代史と明治史を置き、明治史を取る生徒は、学校ではそれ以前の通史を学ばないという選択をしたとみなします。代わりに生徒は自分の学びたい教科を履修して学ぶことができます。
生徒や保護者からは「学ぶ内容が浅くならないのか」「大学受験に対応できるのか」という不安が出てきそうですが、何から何まで学校で教えなくてはいけないことはない。それよりも、生徒が主体的に学ぶ時間や、社会とつながりながら学習をする時間に回したほうがいいというのが、横浜創英の考え方。
これからの学校は、社会で活躍する準備の場所に変わっていかなくてはならない。本間氏も、18歳の頂点学力の先を見てこなかったという自らの反省もこめて、社会で必要な経験の場を学校がどれだけカリキュラムに落とし込めるかを重要視したと言います。
「前述の通り、社会は大きく変わってきており、大学受験もすでに総合型選抜などの年内入試が5割を超えています。2040年には大学受験者人口も現在の63万5000人から50万人に減ると言われており、そうなったら現在の大学の4割がつぶれる時代がやってきます。大学も生き残りをかけて、年内入試を今後ますます増やしていくでしょう。その時に、問われるのが、これまで何をしてきたか、これから何をしていきたいのかを自分の言葉で語れる力です。だから与えられるのを待つのではなく、自ら取りに行く力を育てる必要があるのです」（本間氏）
余白の時間を増やし、学校外で学ぶことも推奨
そもそも学習指導要領に示されている最低修得単位は74単位ですが、多くの学校が110単位ほどを定めています。横浜創英では卒業認定を74単位とし、圧縮して生まれる余白の時間を自由選択の時間とし、学校外で学ぶことも可能にしていきます。
「横浜創英が考えている教育を私なりの言葉で表現すれば、『学校に軸を置きながら、生徒たちを社会に解き放す』ということです」（本間氏）
そこで積極的に増やしているのが、大学との連携です。昨年までに筑波大学はじめ7大学と提携し、大学の講義や提供するプログラムに参加することで、単位も認定されます。
また、学年を超えた探究型の授業を増やしており、2022年から高校で始まった合教科型のコラボレーションウィークという取り組みもその1つ。ミッションを与えて解決方法を見つけさせる手法で、学びの中心は子どもです。
異学年の生徒がグループを結成し、生徒をできるだけ知り合いのいないアウェイの環境に置くことで、コミュニケーション能力や自走する力も育つのです。さらに通常の授業形態も教師が教えるスタイルから、生徒が学び方を選択するスタイルに移行しています。すでに中学の英語の授業では、
① 教師が教える部屋
② 生徒同士で学び合う部屋
③ 個で学ぶ部屋（教材は生徒が自由に選択）
④ ベルリッツやセブ島のオンライン英会話プログラム、マイクラ英語版など企業のプログラムを使って学ぶ部屋
⑤ 学ばない部屋（横浜創英では、生徒の学ばない権利も認めているけれど、他人の学びを妨害することは認めていないので、学びたくない生徒は⑤の部屋で過ごします）
の5つの教室に分けて実施していますが、最終的には⑤の部屋で過ごす生徒はほぼいなくなったとか。これも生徒の当事者意識を育んだ結果なのでしょう。
