中国の新興EV(電気自動車)メーカーの小鵬汽車(シャオペン)が、約1年のリストラを経て業績を急回復させている。
同社が11月15日に発表した2023年7~9月期の決算によれば、同四半期の売上高は85億3000万元(約1775億円)と前年同期比で25%、直前の4~6月期比で68.5%の大幅増を記録。7~9月期の車両販売台数は4万台に達し、前年同期比で35.3%、4~6月期比で72.4%増加した。
業績回復の原動力の1つは販売チャネル改革だ。小鵬汽車は以前は直営店での販売を主力にしていたが、2023年末に直営店と販売代理店のチャネルを統合し、副総裁(副社長に相当)の王桐氏が総合的に指揮する体制に変更。新規の代理店契約を増やすと同時に、販売が振るわない直営店を閉めることで、チャネル全体の販売効率を高めた。
直営店中心の販売戦略を転換
「1月から9月にかけて100店近い販売店を閉鎖したが、10~12月期には(販売増加に対応するため)新たに100店以上を開店する。2023末時点の販売店の総数は、代理店を中心に500店舗に達する見込みだ」。小鵬汽車の創業者で董事長(会長に相当)を務める何小鵬氏は、決算説明会でそう述べた。
同社は1年前の2022年10月に鳴り物入りで投入した旗艦モデル「G9」が不発に終わり、業績が失速。何氏は直ちにリストラに着手し、上述の販売チャネル改革に加えて、業務コスト低減やサプライチェーンの見直し、社内組織の最適化などを断行した。
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