ヒルトンの「旅館見下し動画」大炎上も当然の理由 有名ブランドが比較広告を出す危うさ
外資系ホテル「ヒルトン(Hilton)」によるウェブCMが、波紋を広げている。同社ブランドの宿泊体験の良さを伝えるために、日本の旅館を引き合いに出したところ、SNS上では「けなすような広告表現はどうなのか」といった批判が出ているのだ。
筆者はネットメディア編集者として、ここ10年ほど、ウェブ広告の制作や審査にも携わってきた。その経験からすると、なぜヒルトンが比較広告の手法を取ろうとしたのか、疑問ばかりが浮かぶ。そこで今回は「ヒルトン広告動画がダメだった理由」について考えていこうと思う。
11月9日から国内で広告キャンペーンを開始
ヒルトンは、世界124の国と地域に、約7400軒・110万室以上を展開している、有名ホテルチェーンだ。
そんなヒルトンが2023年11月9日から、日本国内で広告キャンペーン「とまるところで、旅は変わる。」を開始している。アメリカで昨年始めた「Hilton. For The Stay」を日本でも展開するという形で、そこには以下のような思いが込められていた。
キャンペーンでは同日から、ブランドムービーをYouTube、Instagram、LINEなどで展開している。
アンバサダーを務める渡辺直美さん出演の動画をはじめ、「コネクティングルーム」「デジタルキー」といった設備、会員プログラム「ヒルトン・オナーズ」、子ども連れで慌ただしく移動する「ドタバタ家族旅行」編などが展開されるなか、批判が続出したのは「予定でいっぱいの休暇」編だ。
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