「モビリティショー」は自動車の未来を示せるか 4年ぶり開催で中心はEV。飛行機や超小型車も

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新機軸を打ち出そうと躍起になるのは、「世界的に自動車ショーが衰退しているのが実態」(ホンダ幹部)だからだ。実際、2023年2月に開かれる予定だったスイスのジュネーブ・モーターショーは、出展者が想定より集まらないことなどから中止となった。

2023年に開かれたドイツの「IAAモビリティ」やアメリカの「デトロイト・モーターショー」は国内・域内勢ばかりの出展が目立った。今回の日本のモビリティショーでも海外勢の参加は19社にとどまる。それだけに「世界的にモーターショーを開催する意義がどこまであるのかしっかり考えなければならない時期に来ている」(日産幹部)。

日本のモーターショーの入場者は、ピーク時の1991年には200万人を超えていたが、右肩下がりで減り続け2017年は77万人まで減少した。その中で、前回開催の東京モーターショーは100万人の大台を突破し、今後の方向性に焦点が集まっていた。

ゴジラとのコラボやライブイベントで集客

今回のモビリティショーでは、スタートアップ企業による出展に加えて、ピッチコンテストやスタートアップと出展企業とのマッチングイベントを実施。映画「ゴジラ」とのコラボイベントや著名アーティストによるライブイベントも予定するなど、従来のモーターショーとは異なる取り組みを多く盛り込むことで幅広い層へのアプローチを図っている。

主催する日本自動車工業会の豊田章男会長は「これまでのモーターショーは何かを発表するゴールの場所だったが、今回は来場いただいた方が何か乗り物の未来を感じる、また(モビリティ産業の中で)自分の未来がどこかにあるということを感じる場にしていきたい」と期待感を語った。

世界的に岐路に立つ自動車ショーの枠から脱却し、新たな方向性を模索するジャパンモビリティショー。基幹産業である自動車がEVシフトに揺らぐ中で、日本経済の可能性を示すことができるのか。

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横山 隼也 東洋経済 記者

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よこやま じゅんや / Junya Yokoyama

報道部で、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界を担当。地方紙などを経て、2020年9月に東洋経済新報社入社。好きなものは、サッカー、サウナ、ビール(大手もクラフトも)。1991年生まれ。

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