コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある

（撮影：今井康一）

一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析している。すべて、ランダム化比較試験だ。ランダム化比較試験では、臨床試験参加者のマスクの装着を、個人ごとや地域ごとにくじ引きで決めるため、バイアスが関与する可能性は低い。

一方、北京大学やWHOの研究には、多くの観察研究が含まれている。コロナ感染の減少が、マスクの効果なのか、あるいはワクチン接種や換気対策、さらに季節性要因などの他の要因によるものか区別できない。

メタ解析では、分析の対象とする研究の数を増やすことが、必ずしも研究の質を上げることにならない。

どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第

なぜ、専門家25人は、「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に、最も権威があるコクランレビューを引用しなかったのだろうか。もし、コクランレビューをフォローしていなければ、研究者としての情報収集能力に問題があるし、知っていて引用していないならば不思議な話だ。

コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。

だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない。

画像をクリックすると、手探りながらもコロナ禍における新しい日常を歩み始めた今を伝える記事一覧ページにジャンプします

著者フォローすると、上 昌広さんの最新記事をメールでお知らせします。