コロナ5類「マスク要否」論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある

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マスク姿の人々 2020年
(撮影:今井康一)

一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析している。すべて、ランダム化比較試験だ。ランダム化比較試験では、臨床試験参加者のマスクの装着を、個人ごとや地域ごとにくじ引きで決めるため、バイアスが関与する可能性は低い。

一方、北京大学やWHOの研究には、多くの観察研究が含まれている。コロナ感染の減少が、マスクの効果なのか、あるいはワクチン接種や換気対策、さらに季節性要因などの他の要因によるものか区別できない。

メタ解析では、分析の対象とする研究の数を増やすことが、必ずしも研究の質を上げることにならない。

どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第

なぜ、専門家25人は、「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に、最も権威があるコクランレビューを引用しなかったのだろうか。もし、コクランレビューをフォローしていなければ、研究者としての情報収集能力に問題があるし、知っていて引用していないならば不思議な話だ。

コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。

だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない。

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上 昌広 医療ガバナンス研究所理事長

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かみ まさひろ / Masahiro Kami

1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム(現・先端医療社会コミュニケーションシステム)を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。

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