｢アップルウォッチ｣使う子が増える意外な背景 アメリカで親が子どもに買う例が増えている

スマートウォッチが子ども用のガジェットになっている現実が示すように、一般消費者向けのテック製品は想定外の使われ方をすることがある。2015年に登場したアップルウォッチも、フィットネストラッカー、ファッションアイテム、アイフォーンの束縛から解放されるためのガジェットというように、その位置づけをさまざまに変えてきた。

アップルは、子どもや親に魅力的な端末となるようにアップルウォッチをゆっくりと変化させてきた。アップルが2020年に発売したアップルウォッチSEは上位機種よりも機能を少なくし、価格を120ドル下げたモデルだ。

アップルはさらにファミリー共有設定をアップルウォッチに導入。これにより、アイフォーンを持っている親が子どもの位置情報を確認したり、子どもの連絡先リストを管理したり、受け取る通知を制限したりできるようになった。

3年かけて「子どもに優しい」仕様に

プロジェクトに関わった2人の関係者（いずれも公に発言する権限がないため匿名を条件とした）によると、アップルはおよそ3年をかけてアップルウォッチを子どもにやさしいスマホに変容させてきた。中でも大きな課題となっていたのは、バッテリー駆動時間だったという。アイフォーンと連携させずに単独で使用する場合は、電力消費が大きくなるためだった。

アップルは近く、子ども向け市場へのアプローチをさらに積極化する計画だ。同社が引用する最高執行責任者ジェフ・ウィリアムズの声明にはこうある。「アイフォーンを持たない家族にも、アップルウォッチは家族と連絡を取り合い、より活動的で安全でいられる驚くべき機能を提供する」。アップルは7日（米国時間）のイベントでの新たなアップルウォッチの発表については、コメントできないとした。

子どもがテック製品を使う場合に持ち上がるのが、リスクや害はないのか、という疑問だ。近年では、ソーシャルメディアの悪影響がとりわけ問題視されるようになっている。