なぜ、インフレ率2%計画は破綻したのか 日銀総裁の語る理論は、そもそも間違い

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原油価格の下落により、今年の春は一時的なデフレ期間となっている。今回の日銀の下方修正の発表では、目標は2016年度に達成するとし、そのインフレ率は2.2%だと宣言している。HSBCは再び、実際にはその約半分の1.2%であろうとしている。HSBCが正しいとすると、「2-2-2」は「3-1-4(マネタリーベースを4倍にして3年でインフレ率を1%へ)」に変わりうる。このことから黒田氏の信任度低下が複数のメディアで報じられている。

黒田氏は目標未達を原油価格の下落のせいにしたいようだ。それも一因ではあるが、それより、2-2-2計画の裏側にある理論の全体に本質的な欠陥がある。

黒田氏は「自己実現する予言」という魔法を信じている。人々と企業がインフレ率が2%に到達すると本当に思うように仕向ければ、人や会社はそれが実現するかのように行動する、という。つまり、人々は物価が上昇する前にもっとカネを使うようになる一方、企業は人を増やして賃金をより多く払うようになる。

言い換えると、インフレ率が2%になるかのように行動することで、本当に2%になるというのである。

このロジックは事実に反している。英国内閣事務局が20年間蓄積してきたデータは、人々はインフレを予想すると消費を控えることを示している。

なぜなら、人々は、賃金は物価ほど上昇せず、実質的な収入が下がることを正しく予測するからである。だが、黒田氏は、理論の世界に住んでいるようだ。

いくらガソリンを入れても、車は動かない

黒田理論に基づいて、安倍晋三首相は1年前に、インフレと消費増税を補うに十分な「驚きの賃金上昇」が2014年に起こると「確信している」と書いている。安倍政権で実質賃金は5%も下がっている。

もし安倍首相がほかの2本の矢も本当に実施していたら、黒田氏の大規模な金融緩和はもっと成功していたであろう。だが、よく知られる安倍首相の「3本の矢」のいずれも、ほかの2本がなければ成功しないのである。

残念なことに安倍首相が財政刺激策をやめて財政緊縮策を採用したため、3本目の矢は単なる聞こえのよい目標にすぎなくなってしまった。黒田氏を自動車整備工に例えるなら、「車はガソリンが必要だから、15ガロンのタンクがついた車に30ガロンのガソリンを入れればうまくいく」と言っているようなものである。

エンジンがおかしいとお客が指摘すると、黒田氏はさらに30ガロン追加しようと勧めてくる。それでも車が動かないと、ため息交じりにこう言うのである。「“アクセル期待感”を持って車が動くと信じれば、車は動くのですがね」と。

週刊東洋経済2015年2月7日号

リチャード・カッツ 東洋経済 特約記者(在ニューヨーク)

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Richard Katz

カーネギーカウンシルのシニアフェロー。フォーリン・アフェアーズ、フィナンシャル・タイムズなどにも寄稿する知日派ジャーナリスト。経済学修士(ニューヨーク大学)。目下、日本の中小企業の生産性向上に関する書籍を執筆中。

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