物言う株主も退散の最強タッグ 弁護士とIR会社､PR会社のトライアングル

“ヤツら”がそろえば、「不可能だって可能になる」と恐れられている。

イラスト：関 祐子

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2021年夏、西村あさひ法律事務所の弁護士、太田洋の元に1本の連絡が入った。

「助けてやってほしい」

連絡の主は、輪転機メーカー最大手・東京機械製作所の取引先。東京機械は国内の新聞各社にとって欠かすことができない存在だ。

東京機械は、投資会社のアジア開発キャピタルに株を買い占められていた。発覚した時点でアジア開発は子会社と共同で8％余りを取得。東京機械側の初動ミスがたたり、8月下旬時点で4割近くまで買い占められるなど、絶体絶命に陥っていた。これを見かねた取引先が、わらにもすがる気持ちで太田に助けを求めたというわけだ。

誰の目にも手遅れの状態だったが、太田は引き受ける決断をする。依頼者のためなら負けを恐れずにリスクを取るべき──。それが太田の信念だったからだ。

ほかの弁護士であれば、自己株買いでアジア開発の保有株を買い取ったり、高配当を見返りに撤退してもらったりといった妥協の道を探っていたかもしれない。

しかし太田は東京機械にとって何が最良の道なのかを考え、ともに戦うことを決意。すぐさまIR会社のアイ・アールジャパン（IRJ）と、PR会社のパスファインドに招集をかけた。