装置の日本優位は変わらず 半導体製造装置､工作機械の前途

産業構造変化や技術革新への対応が今後のカギに。

ファナックは食品産業向けにもロボットを開発している

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「世界の通信量が急増し、通信インフラの重要性が増している。それらを支える半導体は不可欠で需要は強い」。半導体製造装置の世界4位、東京エレクトロンが5月に開催した2020年3月期決算説明会で、河合利樹社長は自信を見せた。21年3月期の業績予想発表は見送ったが、コロナ禍でも業界の成長トレンドは変わらないと繰り返した。

実際、顧客となる半導体企業の投資意欲は衰えていない。半導体製造装置の業界団体SEMIは6月2日、今年1～3月の製造装置販売額は前年同期比13％増の155.7億ドルだったと発表した。とくに新型コロナの影響がすでに広がっていた中国向けで48％増の35億ドルを記録した。

スマートフォンなどの消費財用途は新型コロナウイルスの影響が懸念されるものの、テレワークの拡大などにより、データセンター関連の需要が増えているためだ。また、次世代通信規格「5G」の本格導入に向け、半導体業界では最先端品を造るための設備投資が活発。中でも、新型コロナの感染がほとんど広がらなかった台湾に本拠を置く台湾積体電路製造（TSMC）の積極投資が目立っている。