もがき続けるJDIとルネサス 合従連衡がたどる茨の道

出資が決まり、握手するJDIの菊岡稔社長（左）といちごアセットマネジメントのスコット・キャロン社長（撮影：今井康一）

リーマンショック後、大手電機メーカーは業績悪化に伴って非中核事業の再編を加速させた。今回もそうした動きが予想される。だが、いくら母体が名門企業であっても、寄せ集めて規模を拡大しただけでは、再生するのは難しい。

2012年に日立製作所、東芝、ソニーの液晶部門の統合で誕生したジャパンディスプレイ（JDI）は、15年3月期以降、当期純損失が続く。19年3月期は1065億円の赤字を計上し、債務超過に転落した。19年4～12月期も1108億円の赤字だった。

不正会計も発覚した。棚卸し資産の過大計上などによって、売上高や利益をカサ上げ。14年3月期から6年半分の決算を修正するという、ずさんな経営実態を露呈した。

さらに新型コロナウイルスの感染拡大で、中国や台湾、フィリピンの工場や生産委託先の稼働が一時停止。現在は再開しているが、液晶に対する需要の先行きは不透明だ。

そもそもJDIは設立当初から、低コストで攻勢をかけてくる韓国勢や中国勢に太刀打ちできていない。売上高の6～7割を米アップルに依存する。iPhoneの部品の注文数は、事前の見通しから下振れすることが多かった。アップルから借りた資金を使って16年末に稼働した石川県の白山工場は、昨年7月から操業を停止。設備の一部はアップルに2億ドルで売却し、白山工場も手放す方向で交渉を進めている。

今年3月には独立系投資顧問会社のいちごアセットマネジメント系のファンドに優先株などを発行し、504億円を調達した。官製ファンドであるINCJ（旧産業革新機構）からの支援も加わり、債務超過は解消した。

とはいえ、苦境は今後も続く。目下の重点戦略として自動車やVR（仮想現実）向けなどの強化を掲げ、アップル依存度の低下を図る。だが、コスト競争力で韓国勢や中国勢に対抗するのは難しく、収益改善のメドは立っていない。