不吉?日経平均続落、1万7450円で終了 2日で300円以上はリーマン前の2007年以来

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日経平均が2日で300円以上下落するのはリーマンショックの前の年の2007年以来。当時と状況は違うが2015年も波乱の予感(撮影:尾形文繁)

12月30日、大納会の日経平均株価は、前日比279円安の1万7450円と2日続落して2014年の相場を終了した。

自民・公明党の連立政権が12月の選挙で大勝したこともあり、上昇を期待していた個人投資家は肩すかしを食った形になった。特に同月の最終週は外国人投資家が休暇に入ることなどで売りが出にくくなることもあるため、俗にいう「掉尾の一振」が期待された。だが、結果的に2営業日で368円も下落、それもまた実現しなかった。

2日で300円以上下落して終了するのは2007年以来

高値で小康状態だった株価に異変が起きたのは29日。西アフリカのシエラレオネから帰国した男性にエボラ出血熱に感染した疑いがあると市場に伝わるや、利益確定のタイミングを狙っていた投資家に恰好の売りの口実を与えたようだ。続く大納会の30日も、薄商いの中、ギリシャの政局混迷などを理由に、ポジション(持ち高)を調整する動きに抗しきれなかった。

大納会が下落で終了するのは、2000年以降でも、2000年、2002年、2005年、2007年、2009年、2010年と何度もある。また、大幅下落のあとは、反発することも多く、逆に2015年の大発会は上昇で始まることも十分あり得る。ただ、2営業日の合計幅368円下落は2008年のリーマンショックがあった前の年の2007年の2日間の合計下落幅346円を上回る。当時とは状況は異なるものの、これについては、あまり縁起がいいものとはいえないようだ。

2015年は未(ひつじ)年相場。相場格言では、「未辛抱」だが、2014年が「午(うま)尻下がり」にならなかったように、格言は必ずしも当てにならない。米国経済の好調を背景に、円安株高の継続を予想する向きが大勢を占める。ただ、大納会の株価が暗示しているように、変動の大きいものになることは間違いなさそうだ。

福井 純 東洋経済 記者

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ふくい じゅん / Jun Fukui

「会社四季報オンライン」編集部長。『週刊東洋経済』編集部、『会社四季報プロ500』『株式ウイークリー』『オール投資』編集長、「東洋経済オンライン」編集部長、証券部長を経て現職。国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト(CFTe®)、日本テクニカルアナリスト協会理事

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