これが新日本プロレス、闘魂の復活劇だ! 1.4東京ドーム決戦は通過点にすぎない

拡大
縮小

とはいえ、これも通過点にすぎない。確かに2014年7月期は22億円超の売上高を記録したが、1997年の絶頂期と比較すると半分程度。「東京五輪が開催される2020年には100億円の売り上げを目指す」と、手塚社長の鼻息は荒い。その目標達成に不可欠なのが、グローバル展開だ。

新日本が現在、戦略地域の1つと位置づけるのが欧米。すでに、米国の3団体と業務提携していて、2014年には現地で共同興行も開催した。単独ではなく、現地の情報を持つ団体と一緒に興行することで、運営面のリスクを軽減する狙いもある。今後は欧米向けの動画配信なども積極的に行っていく構えだ。

もう1つの重点地域が東南アジアだ。すでにタイではワールドプロレスリングを放映するなど、少しずつではあるがプロレスの浸透を試みている。さらに手塚社長はこんな構想を明かす。

「プロレスがない国からプロレスラーを作りたい。その選手を日本のリングに上げて経験を積ませた後に、将来は凱旋試合をしてもらうことで、現地の活性化につなげていきたい」。プロレス文化が根付いていない地域だからこそ、「新日本が(東南アジアで)スタンダードになる可能性もある」。

復活の影に潜む課題

画像を拡大
10人のトップ選手がリングに集うメインイベント

上り調子に見える新日本だが、課題もある。過剰ともいえる所属選手の数だ。現在、新日本の地方大会では1日5~7試合が組まれるが、メインイベントになるとトップ選手が5対5でぶつかる10人タッグマッチも珍しくない。

大勢のトップレスラーが1つのリングに居並ぶのは圧巻だが、選手1人ずつの試合時間は短くなる。観客からすれば、消化不良を起こしている可能性もある。

「これ以上、試合数を増やすのは、選手の負担を考えると無理。その中でお客さんに見てもらう機会を増やすのであれば、以前やっていたように選手を(グループに)わけて興行するのも、選択肢の1つかもしれない」(手塚社長)

1月4日は毎年恒例の東京ドーム大会が開催される。前回大会は3万5000人の観客を動員。昨年実施したさまざまな取り組みが、今回のビックマッチでどれだけの観客増に結び付くのか。2020年の売上高100億円という目標に向けて、今回のドーム大会は1つのマイルストーンになりそうだ。

(撮影:尾形文繁)

又吉 龍吾 東洋経済 記者

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

またよし りゅうご / Ryugo Matayoshi

2011年4月に東洋経済新報社入社。これまで小売り(主にコンビニ)、外食、自動車などの業界を担当。現在は統括編集部で企業記事の編集に従事する傍ら、外食業界(主に回転ずし)を担当。趣味はスポーツ観戦(野球、プロレス、ボートレース)と将棋。

この著者の記事一覧はこちら
関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
TSMC、NVIDIAの追い風受ける日本企業と国策ラピダスの行方
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
【動物研究家】パンク町田に密着し、知られざる一面に迫る
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
広告収入減に株主の圧力増大、テレビ局が直面する生存競争
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
現実味が増す「トランプ再選」、政策や外交に起こりうる変化
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT