有料会員限定

テクノロジーは仕事を奪うか 本格化する機械との競争

印刷
A
A

今後10~20年で人工知能(AI)やロボットに代替される可能性が高い職業に就いている人は、米国で47%に上る。

こう結論づけた論文「雇用の未来」が英オックスフォード大学から発表されたのは2013年のこと。全部で72ページに及ぶ論文の中には702の職種が挙げられており、一つひとつに、独自の分析手法で導き出した機械による代替確率が記されている。

電話販売員やデータ入力作業員から、手縫いの仕立屋、保険の審査担当者や銀行の融資担当者まで、95%以上の確率で“消える”仕事の内容は多岐にわたり、その数は100近く。これまでにない切り口と具体的な例示が大きな話題を呼んだ。論文をまとめたマイケル・オズボーン准教授は「雇用に対するテクノロジーの影響を多くの人が過小評価している。まずはこの現象の大きさを認識すべきだ」と警鐘を鳴らす。

[図1]
拡大する

特集「給料が上がる仕事 下がる仕事」の他の記事を読む

この論文に注目した野村総合研究所はオックスフォード大と共同研究を行い、昨年12月に日本版のデータを公表。601の職種を分析した結果、機械による代替確率は49%と、米国版とほぼ同じだった。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
任天堂Switchが「6年目でもまだまだ売れる」根拠
任天堂Switchが「6年目でもまだまだ売れる」根拠
平気で「漬物」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「漬物」を食べる人が知らない超残念な真実
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT
有料会員登録のご案内