かつては単なるSFにすぎなかった人工知能(AI)。今や身近な企業やサービスの中で、次々と活用されるようになってきた。技術革新でAIを搭載した機械が、いろいろな職場で“同僚”になっていく。以下の実例を見れば現実味がいっそう湧くはずだ。
頼りになる助言者 「ワトソン」の実力
米IBMの創始者であるトーマス・J・ワトソン氏は今でもテクノロジーの最先端を走っている。といっても本人ではなく、AI技術を用いて開発された同社のコンピュータ「ワトソン」だ。従来のコンピュータのように言葉を単なる文字列として把握するのではなく、自然言語処理によってその意味まで理解できるのが最大の強みだ。
銀行、生保、家電店… 日本でも活用が進む
ワトソンは人間の意思決定を支援する有力なアドバイザーといえる。問いかけに対して、膨大な情報の中から適切な情報を選び出すからだ。
たとえば企画書や電子メールのような文書データや画像は「非構造化データ」と呼ばれ、世の中に存在するデータの約80%を占める。従来の検索システムだと単純なキーワード検索をかけるぐらいで、蓄積された情報を十分に活用できていなかった。だが言葉の意味を理解するワトソンは、膨大なデータの中から必要な情報をピンポイントで選び出してくれる。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら