産業天気図（電気機器）　リストラとデジタル家電の効果で大幅増益へ

電気機器は、重電やコンピュータ、通信インフラなどの低迷が続く一方で、急拡大しているデジタル家電向け等の半導体や、海外向けの携帯電話端末が伸長。売上高自体は総じて前期比微増程度に止まる見込みながら、２００１～２００２年度に行ったリストラによる固定費削減効果も加わり、利益的には大幅増となる模様だ。
　重電は電力会社の設備投資抑制が響き、依然低調に推移している。国内での新規大型案件は当面見込めず海外展開を強化するが、シーメンスやＡＢＢ等の海外強豪を脅かすまでには至っていない。
　コンピュータ関連も企業のＩＴ投資に依然回復感はない。「ユーザー企業は投資を必要最小限にとどめており、戦略的なＩＴ投資が伸びていない」（ＩＴコンサル役員）。ＩＴバブル崩壊後、技術のオープン化による競争激化とダウンサイジングによってハード機器の価格下落が続いてきたが、最近では高付加価値とされたソフト・サービス事業の競争も激しく、コンピュータ全般は前期比横ばい程度と見られている。パソコンも、まだ個人向けに若干明るさが見られる程度で、頼みの企業向けは厳しい。
　通信インフラも低迷が続く。通信料と関連機器がともに格安のＩＰ電話が普及期に入り、かつてドル箱だった固定電話網向けの通信機器事業は「壊滅状態」（通信機器大手）。一部で回復の兆しが見られる光通信関連も、収益に貢献するまで回復するのは先の話のようだ。
　こうした大型機器が関わる各種事業の不振とは対照的に、半導体は急回復している。メモリはかつてのＤＲＡＭに変わり、デジカメやカメラ付き携帯電話向けの大容量フラッシュメモリ（ＮＡＮＤ型）が日本勢の牽引役。またＣＣＤ（受光素子）、自動車やＡＶ家電など広い分野に使われるシステムＬＳＩ等でも存在感を示す。携帯電話端末も、国内市場が停滞している中、大手メーカーは海外市場向けに活路を見い出し始めている。携帯電話事業は今後、海外戦略の巧拙が明暗を分けよう。
　個別企業を見ると、日立製作所は素材事業等の貢献はあるが、ＩＢＭから買収したＨＤＤの大赤字、重電の低調が響き、微増益程度。東芝も半導体の絶好調を北米で単価下落に見舞われたノートＰＣの低迷が打ち消し、増益幅は縮小に。一方、三菱電機は携帯電話等の課題事業での赤字縮小、自動車向けＦＡシステムの好調で堅実に稼いでいる。
　ＮＥＣはＩＴ関連、通信インフラの苦戦が続くものの、好調なシステムＬＳＩ事業や、海外出荷台数を前期比５倍の約５００万台と見ている携帯電話端末が貢献して増収増益。富士通は得意のソフト・サービス事業に減速の陰りがうかがえるが、２年連続の巨額リストラを経て増益が見込まれる。
【風間直樹、内田忠信記者】

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