トヨタが自動運転車に込めた｢テスラの手法｣ レクサスと燃料電池車に初めて搭載した新機能

レクサスの「LS500h」（左）と燃料電池車の「MIRAI」（右）に新たな機能が搭載されるようになった（写真：トヨタ自動車）

「ソフトウェア・ファースト」――。トヨタ自動車が新たな自動車の販売に向けた一歩を踏み出した。

トヨタは4月から、高級車のレクサスの旗艦車種である「LS500h」と燃料電池車「MIRAI」に初めて「アドバンスドドライブ」と呼ばれる高度運転支援技術を搭載して売り出した。自動車専用道路において、ドライバーの監視下で、実際の交通状況に応じて車載システムが加速、ハンドル、ブレーキの複数の操作を行い、車線変更や分岐、追い越しも可能になる。

車には、周辺環境を認識する3種類のカメラやミリ波レーダーに加えて「LiDAR」（ライダー）を初めて装備した。このセンサーではレーザー光を使って周辺の車両の大きさと位置、速度を測る。目の開閉状態などからドライバーの状態を検知するドライバーモニターカメラなど、複数のセンサーからの膨大な情報を高速処理するコンピューターも搭載している。

ソフト更新機能を初めて搭載

アドバンスドドライブ導入における最大のポイントは、「OTA（Over The Air=無線経由）」と呼ばれるソフトウェアアップデートの機能を2つの量産車（LS500h、MIRAI）で初めて搭載したことだ。

OTAにより車両にソフトウェア更新のお知らせが表示される（画像：トヨタ自動車）

これはスマートフォンが通信を使って基本ソフト（OS）をアップデートするのと似た仕組みで、自動運転ソフトの性能を高めるほか、高精度地図のソフトを最新のものにしていく。ジェームス・カフナーCDO（チーフ・デジタル・オフィサー）は「OTAで開発サイクルがより効率化されるだけでなく、最先端の技術をより早く顧客にもたらすことができる。ソフトウェア・ファーストを新しい価値として提供する最初の一歩だ」と強調した。

OTAによるソフトの更新は、自動車産業のビジネスモデルを大きく変える可能性を秘めている。従来、自動車メーカーは完成車を製造し販売することで収益を挙げてきたが、ソフトの更新で課金ができれば、完成車の販売後も利益を得られるからだ。

自動車に搭載したソフトで収益を得るというビジネスモデルで先行しているのが、アメリカのEV専業メーカーのテスラだ。