「鴻海のEV」に日本企業が寄せる当然の期待

サイトに公開された“実名リスト"が増加中

鴻海精密工業のホームページで公開されているEVプラットフォームの参画企業一覧「MIH平台成員」には、日本企業の名前も日々追加されている(画像は鴻海のホームページ)

台湾の鴻海精密工業(ホンハイ)が主導する形でEV開発プラットフォーム「MIH」のアライアンスが立ち上げられたのは2020年10月。翌11月の12日に公表されたIR資料には、MIHの「潜在的なパートナー」は90社と記されていた。

それから4カ月余りでパートナー企業は急増。MIHには世界47の国と地域から1348社が名を連ねている(2021年3月29日時点)。

参画企業はホンハイのホームページ(上の画像)で公開されており、中国の電池大手であるCATL、アメリカのマイクロソフト、化学メーカー大手のデュポンと世界的企業の名前も見られる。日本企業は確認できただけでも20社を超す。

日本電産が鴻海に急接近

中でもホンハイに急接近している日本の大手企業が、モーター世界最大手の日本電産だ。

今年3月18日、ホンハイと台湾の自動車メーカー・裕隆汽車と設立した合弁会社(鴻華先進科技)と日本電産が、EVのパワートレイン開発で提携すると発表された。

日本電産はEV向けのトラクションモーター(ガソリン車のエンジンに代わる部分)を成長柱に据えている。すでに中国の地場メーカーを中心に採用され、実際にトラクションモーターを搭載したEVが公道を走って実績を積んでいる。

今回、MIHに名を連ねる複数の日本企業に取材したところ、ホンハイのEV製造に大きな期待を寄せる企業から、「従来取引があったので」「ノーコメント」などなど、かなりの温度差があった。

東洋経済プラスの連載「鴻海(ホンハイ)EV参入の勝算」で、この記事の続きを無料でお読みいただけます。同連載では以下の記事を配信しています。

鴻海「EV参入」への知られざる全力疾走

 参画企業の“実名リスト”掲載/日本企業が「鴻海のEV」に抱く当然の期待

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