ホンダ､次期社長が超えるべき｢2つのハードル｣ 6年ぶりのトップ交代で託された｢EV戦略｣

新社長に就く三部氏（左）は技術開発畑を歩み、とくにエンジンに関する知見が深い。右は現社長の八郷氏（写真：ホンダ）

「激動の時代に自分が存在することにワクワクしている。トップになる重責を感じてはいるが、プレッシャーには強いほうだと思う」

ホンダは2月19日、八郷隆弘社長（61）に代わって、三部敏宏専務（59）が4月1日付で社長に就任する人事を発表。新社長となる三部氏は会見の席上、新たな挑戦への期待を口にした。6年ぶりのトップ交代で、八郷氏は6月の株主総会後に取締役も退任する。

次期社長の大本命だった技術者

三部氏は次期トップの大本命と目されていた人物だ。技術者としてエンジンなどの開発に長く携わり、2019年にホンダの開発機能を担う子会社の本田技術研究所の社長に就任。昨年春からはホンダの専務も兼任し、EV（電気自動車）の共同開発などを柱とするアメリカのゼネラル・モーターズ（GM）との戦略提携では中心的な役割を果たした。

2015年にトップに就いた八郷氏は、過去の拡大路線の修正と後処理に追われた。前任の伊東孝紳社長時代にホンダは四輪事業で世界販売600万台達成の目標を掲げて生産能力の拡大を推し進めたが、その後の販売台数は計画どおりに伸びず、設備過剰に陥った。さらに、使う部品が国や地域で異なる派生モデルを多数投入したことも裏目に出て、四輪事業の収益性は大幅な悪化をたどった。

こうした「負の遺産」の後処理を迫られた八郷氏は、過剰設備の解消策として2018年以降、狭山（埼玉県）、イギリス、トルコの工場閉鎖を次々に決定。いずれも2021年中に閉鎖する予定で、生産能力は従来の年559万台から514万台へと1割弱減る。2015年から再参戦し、年間数百億円もの開発費がかかっていたF1から2021年シーズンで撤退することも決断した。

さらに、創業者である故本田宗一郎氏の時代から「聖域」扱いされてきた本田技術研究所の組織再編にも踏み切った。ホンダは独創性を重んじ、あえて本体とは別の同研究所で車両や技術の開発を行う独自の体制をとってきた。しかし、別組織ゆえに調整作業に時間がかかるなど、弊害も目立つようになっていた。

そこで八郷氏は昨年4月、四輪開発機能を本社の四輪事業本部に統合し、商品企画から開発、生産までのオペレーションを本体で一体運営する体制に変更。売れる車の開発・商品化を迅速化するための組織再編だ。