｢ROEの記事激減｣が示す今の経営に必要なこと 部分最適･短期志向･高資本コストが弊害に
東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券チーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する月1回の連載「Monthly TREND REPORT」。第15回前編のテーマは、｢デフレのROE、インフレのESG」。北野氏が解説します（詳しくは動画をご覧ください。なお動画は1月下旬に収録）。
ESG（環境・社会・企業統治）への関心が高くなった2020年。北野氏の調査では、新聞記事でも「ESG」という言葉が出た回数は500件を超えた。一方、かつて頻出していた「ROE（株主資本利益率）」は100ほどに減ってしまった。
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「世の中の価値観が変わった」という北野氏は、「1980年代のバブルに対する反省として効率を重視したROEは『部分最適・短期志向・高資本コスト』の属性を持つ。一方、ESGは『全体最適・長期志向・低資本コスト』の3つが特徴だ」と語る。
2019年はROEとESGの二兎を追って「ROESG」という概念も出てきたが、すぐに消えた。「収益性を高めて株主利益を重視するROEがデフレを招いた」と指摘する北野氏は、ESG時代の企業戦略をどう見ているのか。詳しくは動画をご覧いただきたい。
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