コロナで爆伸「オンライン教育」の超有望企業

4000億円超の巨額予算が流入し潤う業界の全貌

一方、オンライン教育業界を志望するうえで気を付けたいデメリットもあります。

①「やりたい仕事」を担当できるかはわからない(デメリット)

オンライン教育業界は裾野が広い業界で、教育サービス専業の会社だけではなく、電子機器メーカーや、オフィス家具、通信事業など、さまざまな企業がオンライン教育に携わっています。この記事で紹介している企業もオンライン教育をメインに事業展開している企業ばかりではありません。

そのため、「オンライン教育に携わりたい」という想いで入社しても、まったく違う部署に配属される可能性があります。ミスマッチを防ぐためには、あらかじめ企業の事業展開をよく調べておくことが重要です。

長期的には少子化の逆風も…

②少子化が影響してくる可能性も(デメリット)

オンライン教育業界は短期的には市場の急成長が予想されますが、日本国内では子どもの数が減少しているため、長期的に見ると市場規模は縮小していく可能性があります。そのため、与えられた仕事をただこなしていくだけではなく、プラスアルファのスキルを身につけていく姿勢が重要です。

オンライン教育業界に関してポイントをまとめると、次のようになります。

■オンライン教育業界とはさまざまな企業(教育事業、通信事業、電子事業、IT事業など)が学校や学習塾、家庭においてオンライン教育を受けられるように環境やサービス・商材を提供する業界を指す。
■学校や保護者に対して端末・教材・ネットワーク環境やコンテンツサービスなどを提供してその対価を受け取るビジネスモデル。
■業界動向としては2021年度は「快晴」(市場が急拡大)。
■業界で働くメリットは、「成長している業界」で、「子どもたちの未来を一緒に築いていける」こと。
■業界で働くデメリットは、「やりたい仕事を担当できるかわからない」ことと、また長期的な視点で見ると「少子化の影響を受ける可能性がある」こと。

今後大きな変革を遂げるオンライン教育業界。まずはICT化の地域差を埋め、子どもたち一人ひとりに最適な学習環境が提供されることが重要です。

関わっている企業について、より詳しく知りたい人は『会社四季報 業界地図』に、企業ごとの売り上げ、利益、競合関係といった情報も解説付きで詳しく載っていますので、覗いてみるといいかもしれません。

次ページこれがオンライン教育業界の「業界地図」だ
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