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また来年度は、GIGAスクール構想によるICT機器整備が済み、いよいよICT機器を活用した授業づくりの段階となる。つまり、目指す授業を進めるための教員研修と、新たに必要になったハード・ソフトの整備という、いわばポストコロナのステージとなる。これらを支えるためには、ICT機器と授業づくりの両面の知見を持ったエキスパートが必要である。そこで各自治体への教育CIO（Chief Information Officer）の配置が求められるという。
後編では、教員がICT教育を進めるためのコツについて考える。
情報通信総合研究所 ICTリサーチ・コンサルティング部 特別研究員 平井聡一郎（ひらい・そういちろう）
茨城県の公立小中学校で教諭、中学校教頭、小学校校長として33年間勤務。その間、茨城県総和町教育委員会、茨城県教育委員会で指導主事を務める。茨城県古河市教育委員会で参事兼指導課長として、 全国初となるセルラー型タブレットとクラウドによる ICT 機器環境の導入を推進。2018年より現職。茨城大学非常勤講師、文部科学省教育 ICT 活用アドバイザー、2020年代に向けた教育の情報化に関する懇談会ワーキンググループ委員、総務省プログラミング教育事業推進会議委員を歴任。経済産業省の「未来の教室」とEdTech研究会にオブザーバーで参加。戸田市、下仁田町、小国町など複数の市町村、私立学校のICTアドバイザーも務める
茨城県の公立小中学校で教諭、中学校教頭、小学校校長として33年間勤務。その間、茨城県総和町教育委員会、茨城県教育委員会で指導主事を務める。茨城県古河市教育委員会で参事兼指導課長として、 全国初となるセルラー型タブレットとクラウドによる ICT 機器環境の導入を推進。2018年より現職。茨城大学非常勤講師、文部科学省教育 ICT 活用アドバイザー、2020年代に向けた教育の情報化に関する懇談会ワーキンググループ委員、総務省プログラミング教育事業推進会議委員を歴任。経済産業省の「未来の教室」とEdTech研究会にオブザーバーで参加。戸田市、下仁田町、小国町など複数の市町村、私立学校のICTアドバイザーも務める
（写真：今井康一）
制作：東洋経済education × ICT編集チーム
