初売りの熱気は一場の夢、激化する百貨店の生存競争

こうした中、今年の目玉は銀座戦争だ。秋をメドに銀座三越は店舗面積を約1・8倍増床し、銀座・有楽町地区での売り上げ首位を狙う。隣接する松屋にとっては大きな脅威になる。百貨店は近年、三越伊勢丹やJ・フロント リテイリングなどの大陣営に集約されているが、松屋は数少ない独立派。銀座本店に経営資源を集中させ生き残りを図るが先行きは厳しい。恵まれた立地ゆえ、投資ファンドの標的にされたこともあるだけに、動向が注目される。

11～12年には大阪戦争が待ち構えている。阪急うめだ本店の建て替え、大丸梅田店の増床、そしてJR大阪三越伊勢丹のオープンなどが予定されており、同地区の百貨店売り場面積は大きく拡大する。不況が本格化する前から計画されていたとはいえ、過剰感が出るのは必至なだけに、集客力の差で優劣が分かれそうだ。

専門店誘致に活路

一方で、格安衣料品など専門店を誘致する動きも活発化している。今春には高島屋新宿店にユニクロ、松坂屋銀座店に米格安カジュアルブランド「フォーエバー21」が出店するもよう。同じエリアに出店されて負けるくらいなら、むしろ自社店舗内に取り込んだほうが得策というデベロッパー的発想だ。こうした人気専門店の誘致は集客だけでなく、自社売り場の圧縮による経費削減にもつながる。すでに、地方などの百貨店の中には、専門店を集めたショッピングセンターなどへ転換を図る動きも出てきている。

従来路線の付加価値を維持しようという百貨店もあるが、どこまで粘れるか正念場だろう。最大のネックは価格。流通業界に詳しいオチマーケティングオフィス代表の生地雅之氏が「百貨店はまだまだ定価が高い。昨年12月以降、高単価のコートで値引き率が大きい店が健闘している」と指摘するように、身の丈消費のトレンドを無視することはできないはずだ。

市場規模が縮む中で、残存者利益を享受する百貨店はどこなのか。いよいよ生存競争が本格化する。

（撮影：尾形文繁 =週刊東洋経済）