保険適用でも気軽に使えない｢PCR検査｣の実態 臨床現場では｢必ずしも重要でない｣との声も

PCR検査のキャパシティは徐々に増えている（写真：jxfzsy／iStock）

新型コロナウイルスの感染の有無を調べる、PCR検査の保険適用が3月6日から始まった。通常、保険適用になるには薬事承認などの手続きを経なければならないが、医師会等からの要請を受けて緊急に決まったもの。

PCR検査は、遺伝子を早く大幅に増幅させ、目的の遺伝子の有無を調べる検査。新型コロナウイルスは新興感染症のため、これまでは厚生労働省の主導のもと、各自治体の保健当局が行う行政検査として行われてきた。

帰国者・接触者外来の医師から保健所に連絡、保健所から検査担当者が派遣されて、患者から検体を採取し、国立感染症研究所から指定された検査方法を使って検査を行っていた。このため、全国でも検査能力が1日3800件程度と、感染の広がりに対して十分でなく、地域によっては保健所から検査を拒否されることもあったという。

日本医師会によると、3月4日午後までに全国7都道府県で30件ほどの拒否の報告が上がっている。大半は理由は不明とされるが、「重症ではない」「濃厚接触がない」「地域検査所の能力不足」などを理由として挙げている案件があった。

検査キャパは確実に増えている

保険適用になったことから、行政検査では縛りとなっていた渡航歴や濃厚接触などの条件がなくなり、帰国者・接触者外来など設備の整った医療機関で、医師が必要だと思えば保健所を通さずに検査を行うことができる。検体は自治体から委託を受けた医療機関か登録衛生検査所に送られるが、公立、民間合わせて検査件数は相当数増やせる見込みだ。

臨床検査大手のみらかホールディングス（証券コード4544）傘下のSRLでは2月12日から行政検査を受託していたが、3月5日時点で1日1100件の検査数をこなすキャパシティがあり、順次拡大していく。同様に行政検査を行ってきたLSIメディエンスやBML（4694）、ファルコホールディングス（4671）のほか、トランスジェニック（2342）も子会社ジェネティックラボでの受託開始を決めている。検査キャパは確実に増えている。