インデックス投信が今後も投資に有効な理由 ｢指数算出企業｣のマトゥーリCEOに聞く

――炭素排出量の削減に寄与している企業への投資比率を高めるインデックスも作り、ESG投資（環境、社会、企業統治に配慮している企業を重視・選別して行う投資）への流れを作っていますね。

おっしゃるとおり、世界的に気候変動について議論がなされる中で、投資の世界でもESGを重視する流れの中で、炭素排出量に注目が集まっています。世界最大級の機関投資家であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に提供した同指数は、自分たちがよりよい投資を実行するためだけではなく、投資対象となる企業に投資を通じてメッセージを伝えることも目的としています。つまり、炭素の排出量が多い企業が投資先には入っていますが、排出量が削減されなければ投資比率が引き下げられるようなペナルティが用意されています。それによって、企業に対して今後の地球温暖化問題について対策を取るよう警告して、意識の変化を促していきます。

――日本企業と海外企業では、炭素排出量の開示基準が違うという話を聞いたことがありますが本当ですか？ こうした点についてはどのように対応しているのですか？

環境コストについては、弊社のグループ会社Trucostという会社がグローバル規模で定量的に算出しています。ESGのEの部分（環境）については、基本的には数字データで計量的にデータとして提供して、企業が確認できるようにしています。このデータはかなり精緻な情報です。一方、S（社会）とG（企業統治）に関しては、どちらかというと定性的な評価が多いため、これらの評価はコンセンサスを得るのがなかなか難しいですね。

今回GPIFに指数を提供するにあたっては、TOPIXを構成する全銘柄に対して、炭素排出量の定量評価をしています。また指数算出のプロセスの中で、構成銘柄の各企業にもデータを見える化して、数字に違和感がある場合は、いつでもお互いに確認できる仕組みを作りました。よって、本件については日本と海外では差はありません。ただし、日本企業の弱みは日本国内の炭素排出量については精緻な数字を出せても、海外の工場などでは開示能力は十分ではありませんでした。そうした部分を私たちが調査をして、地域特性なども考慮しながら補完していったのです。

――日本の個人投資家もESG投資に興味を持っていますが、単に企業側のアピールであって、本当にリターンを追求するのに適した投資手法なのか？という疑問がまだあります。

なかなか厳しい指摘ですね。学術的にESG投資が「アルファ（超過収益）の源泉」になるとはまだ結論付けられていません。しかし「社会的な責任を果たす手法」として支持されていますし、実際にパフォーマンスでも結果を出しています。