前回のコラム「なぜカープは東京から『お金を奪える』のか」からあっという間にわたくしの番になりました。引き続きわがカープは絶好調であります。「カープのことさえ書いていればアクセスが取れると思ってるのか」、という意地悪い書き込みもありましたが、すみません、こちらは50年来のカープファンですので、年に数回は広島の記事になるのです。
さて、次回までにどうなるか……と書いた「トランプ劇場」も夏休みなのか、今のところさしたる話も「表面上なし」です。
しかし、アメリカにいますと、中国の切り札とでもいうべき、王岐山(国家副主席)の話があちこちで聞かれるようになってきました。結構神出鬼没でして、ああ見えてちゃんと両国のコミュニケーションラインは確立されていると思われます。
アメリカのビジネスマンにおける王岐山に対する信頼感は、みなさんの想像を超えています。ああいうタイプの人がいて、それを側近に置いているのが習近平の強みでしょうか。水面下ではしっかり動いているので、前回も書いたように「中国が一方的にやられる」というシナリオは、大間違いです。
トルコで「通貨危機」が起きても…
そうこうしているうちに、「紛争」はトルコに飛び火(というか残り火が再炎上したというのが正解)してまいりまして、まだ結構な話題となっています。中には「今度は通貨危機だ」などという言葉も飛び出すなど、まあ、メディアというのはつくづく罪な存在だと思います。貿易戦争もそうですが、トルコ一国あるいはその通貨がほとんど無価値になったところで、世界経済が危機的な状況に陥るというのはありえないわけです。
世界経済はトルコに大きな危機があったところで吹き飛ぶほど小さくはない。欧州の金融機関が大量に融資しているといわれていますが、もっと大きな南米の危機時にも世界経済は大きな影響を受けなかったわけですから、規模感が違います。
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