ゾゾだけじゃない!衣料業界の自動採寸技術 アパレル各社がオーダー生産に乗り出す理由

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こうした業界の動きの裏には、大量生産による衣服が売れなくなったという事情がある。消費者の好みが多様化したうえ、ユニクロや海外勢を含めたファストファッションの台頭で、安くても機能性やデザイン性のよい商品が増えた。売れない既製品は過剰在庫となり、値引き販売が常態化。消費者の多くは、セールを見越して衣服の定価での購入をためらうようになった。

採寸データを蓄積できるメリット

スタートトゥデイの前澤社長は7月3日に行われた東洋経済のインタビューで、「これからお客様はもっとわがままになり、もっと高いクオリティを求める時代になる。受注生産で在庫を持たず、なるべく定価で売ることが将来目指していくところではないか」と語った。

オーダー商品は受注生産のため過剰在庫を抱える心配がなく、値引きによる粗利の悪化を避けられる。さらなるメリットが、顧客の採寸データを蓄積できることだ。一度そのブランドで採寸すれば、2度目以降はネット上で簡単にオーダー商品の注文が可能となる。顧客のサイズに合ったオススメ商品を提示したり、蓄積された採寸データを商品開発に生かしたりすることもできるようになる。

現状、オーダー商品でマスの市場を獲得することは難しいが、「既製品では自分に合ったサイズがない」「このブランドで自分だけの服が欲しい」といった需要は一定数あるはず。テクノロジーの進化で採寸や製造工程の効率化が急速に進み、オーダー商品も以前より短期間・低コストで販売できるようになった。自分仕様という特別感やブランドの知名度を武器に、アパレルメーカー各社はオーダー生産の強化に再起を懸ける。

真城 愛弓 東洋経済 記者

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まき あゆみ / Ayumi Maki

東京都出身。通信社を経て2016年東洋経済新報社入社。建設、不動産、アパレル・専門店などの業界取材を経験。2021年4月よりニュース記事などの編集を担当。

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