米国株はナスダックとS&P500が反落

貿易摩擦や米欧中銀の金融政策を注視

 6月7日、米国株式市場は、ナスダック総合とS&P総合500が反落。写真はNY証券取引所のトレーダー、4日撮影(2018年 ロイター/Lucas Jackson)

[ニューヨーク 7日 ロイター] - 米国株式市場は、ナスダック総合とS&P総合500が反落。世界の貿易摩擦や来週開かれる米欧中銀の政策決定会合が注視される中、慎重な取引となった。

8─9日にカナダで開かれる主要7カ国首脳会議(G7サミット)を前に、トランプ米大統領は通商問題で強硬姿勢を崩さない構えを示しており、米国と主要貿易相手国との摩擦への懸念から、7日の債券市場では米国債価格が上昇した。

プルデンシャル・フィナンシャルのチーフ市場ストラテジスト、クインシー・クロスビー氏は、「G7会合は歴史的に市場への影響はニュートラルだが、今回は警戒感が漂っている」と述べた。また、来週開かれる米連邦公開市場委員会(FOMC)と欧州中央銀行(ECB)理事会も市場の方向性を大きく左右するとの見方を示した。

FOMCでは利上げが決定されるとの見方が大勢だが、市場は今年の利上げ回数が4回になるかどうかを示すシグナルに注目している。

この日は前日まで3日連続で終値での最高値を更新していたナスダック総合<.IXIC>が反落。アナリストの間では、利食い売りが出た可能性があるとの声も聞かれた。

個別ではマイクロソフト<MSFT.O>が1.6%安、フェイスブック<FB.O>が1.7%安。

一方、マクドナルド<MCD.N>は、追加人員削減を計画しているとの報道を受けて4.4%上昇した。

原油高を受けてエネルギー株<.SPNY>も上昇。ベネズエラの原油輸出が大幅に減少するとの観測や、石油輸出国機構(OPEC)が今月の総会で増産を決定しないかもしれないとの見方を背景に、北海ブレント先物は約2%上昇した。

リスク回避の動きから、主要消費財<.SPLRCS>や公益<.SPLRCU>、通信<.SPLRCL>などのディフェンシブ銘柄も買われた。

ニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を1.14対1の比率で上回った。ナスダックでは1.26対1で値下がり銘柄数が多かった。

米取引所の合算出来高は72億5000万株。直近20営業日の平均は66億4000万株。

終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株30種 25241.41 +95.02 +0.38 25192.1 25326. 25164. <.DJI>

4 09 48

前営業日終値 25146.39

ナスダック総合 7635.07 -54.17 -0.70 7697.41 7697.4 7597.6 <.IXIC>

1 6

前営業日終値 7689.24

S&P総合500種 2770.37 -1.98 -0.07 2774.84 2779.9 2760.1 <.SPX>

0 6

前営業日終値 2772.35

ダウ輸送株20種 10842.82 +3.84 +0.04 <.DJT>

ダウ公共株15種 664.09 +3.55 +0.54 <.DJU>

フィラデルフィア半導体 1424.34 -13.60 -0.95 <.SOX>

VIX指数 12.13 +0.49 +4.21 <.VIX>

S&P一般消費財 871.30 +1.53 +0.18 <.SPLRCD>

S&P素材 378.65 -2.05 -0.54 <.SPLRCM>

S&P工業 637.90 +1.31 +0.21 <.SPLRCI>

S&P主要消費財 513.42 +3.11 +0.61 <.SPLRCS>

S&P金融 463.97 +0.99 +0.21 <.SPSY>

S&P不動産196.46 -0.25 -0.13 <.SPLRCRE

C>

S&Pエネルギー 566.26 +8.83 +1.58 <.SPNY>

S&Pヘルスケア 975.49 -0.71 -0.07 <.SPXHC>

S&P電気通信サービス 149.81 +1.80 +1.22 <.SPLRCL>

S&P情報技術 1255.77 -13.79 -1.09 <.SPLRCT>

S&P公益事業 245.01 +1.06 +0.43 <.SPLRCU>

NYSE出来高 8.97億株 <.AD.N>

シカゴ日経先物9月限 ドル建て 22700 - 110 大阪比 <0#NK:>

シカゴ日経先物9月限 円建て 22665 - 145 大阪比 <0#NIY:>

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