新日鉄、JFEはどう動く? 電炉メーカー再編の行方

新日鉄、JFEはどう動く? 電炉メーカー再編の行方

40社近くがひしめく電炉業界。将来の市況悪化が想定され、再編への機運が高まる。が、「うちは関係ない」と断言する電炉もある。再編のトリガーは引かれるのか。(『週刊東洋経済』7月14日号より)

 「再編が起こるべきは電炉。(企業数が)多すぎることは間違いない」--。日本鉄鋼連盟の馬田一会長(JFEスチール社長)がそう言い切ったのは、6月21日の定例会見でのこと。業界代表の大胆な発言に、関係者は色めきたった。

 馬田会長の認識に同調する電炉経営者は少なくない。「電炉業界の構造改善は必須」(新日本製鉄系列の合同製鉄・猪熊研二相談役)。「これからは同業者をうかつにゴルフにも誘えない。再編話について、変に勘ぐられるから」(中堅電炉、朝日工業の赤松清茂社長)。今や電炉業界において、再編は既定路線といえる。

 とはいえ、電炉再編がこれまで進んでいなかったわけではない。1960年代のピーク時に電炉メーカーは80社近く存在した。その後、幾度かの市況悪化や過剰な設備投資が各社の経営を圧迫し、多くの企業が淘汰された(現在は約40社)。UBS証券の鉄鋼アナリスト、山口敦氏は、「電炉の再編は、すでにある程度済んでいる」と分析する。

 それでも、さらなる再編の必要が叫ばれるのは、電炉を取り巻く環境が厳しさを増しているからだ。

人気記事
トピックボードAD
  • 女性の美学
  • 自衛隊員も学ぶ!メンタルチューニング
  • なにわ社長の会社の磨き方
  • 高城幸司の会社の歩き方
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
携帯料金は4割下がる?<br>「高い」の根拠を徹底検証

菅官房長官の「4割下げられる」発言の数値的根拠は正当か? やり玉に挙がるキャリア3社の携帯通信料金の解明に担当記者が挑む。結論は「高いとはいえないが、キャリアは儲けすぎ」。取られすぎと感じる人必読の渾身リポート。