新日鉄、ＪＦＥはどう動く？　電炉メーカー再編の行方

４０社近くがひしめく電炉業界。将来の市況悪化が想定され、再編への機運が高まる。が、「うちは関係ない」と断言する電炉もある。再編のトリガーは引かれるのか。（『週刊東洋経済』7月14日号より）

　「再編が起こるべきは電炉。（企業数が）多すぎることは間違いない」--。日本鉄鋼連盟の馬田一会長（ＪＦＥスチール社長）がそう言い切ったのは、６月２１日の定例会見でのこと。業界代表の大胆な発言に、関係者は色めきたった。

　馬田会長の認識に同調する電炉経営者は少なくない。「電炉業界の構造改善は必須」（新日本製鉄系列の合同製鉄・猪熊研二相談役）。「これからは同業者をうかつにゴルフにも誘えない。再編話について、変に勘ぐられるから」（中堅電炉、朝日工業の赤松清茂社長）。今や電炉業界において、再編は既定路線といえる。

　とはいえ、電炉再編がこれまで進んでいなかったわけではない。１９６０年代のピーク時に電炉メーカーは８０社近く存在した。その後、幾度かの市況悪化や過剰な設備投資が各社の経営を圧迫し、多くの企業が淘汰された（現在は約４０社）。ＵＢＳ証券の鉄鋼アナリスト、山口敦氏は、「電炉の再編は、すでにある程度済んでいる」と分析する。

　それでも、さらなる再編の必要が叫ばれるのは、電炉を取り巻く環境が厳しさを増しているからだ。