トヨタがマツダとEV新会社を設立したワケ デンソーも出資､今後他社に参加を呼びかけ

8月に資本業務提携した両社。EVで新たな取り組みを始める（写真：尾形文繁）

ようやくアクセルを踏み込んできた。

トヨタ自動車は9月28日、マツダ、デンソーと共同で電気自動車（EV）の基幹技術の開発を行う新会社を設立したと発表した。EV量産に向けた技術や開発手法を確立したい考えで、日産自動車や欧米勢に対して出遅れていたEVの開発スピードを上げる。

新社名は「EVシー・エー・スピリット」。資本金は1000万円で、トヨタが90％、マツダとデンソーが5％ずつ出資する。本社は名古屋市。トヨタの寺師茂樹副社長が社長に就任。発足時はエンジニアを中心に社員40人を擁し、トヨタが17人、マツダが16人、デンソーが数人を派遣する。

「2年間で成果を出す」

新会社ではEV量産のカギとなる基幹技術や開発手法などを共通化することで、開発期間の短縮化や開発コストの削減などを目指しており、軽自動車から乗用車、SUV（多目的スポーツ車）、小型トラックまで幅広い車種群に活用したい考えだ。そのため、ほかの企業にも広く参加を呼びかけており、トヨタ子会社のダイハツ工業、日野自動車、さらにトヨタと提携関係にあるSUBARUやスズキなども加わる可能性がある。 

トヨタ関係者は「2年間で成果を出して一区切りとしたい」としており、2019年以降にトヨタなど参加各社がそれぞれ新会社の開発リソースを使ったEV量産化に踏み切る見通しだ。