日経平均は102円安の１万3650円に 上海株急反発で一時下げ渋るが大引けにかけ崩れる

16日の東京株式市場は続落。日経平均株価は前日終値比102円83銭安の１万3650円11銭、ＴＯＰＩＸも同9.17ポイント安の1142.65といずれも２日連続の下落で引けた。東京市場に遅れて始まった中国市場で上海総合指数が急反発したことから、後場の日経平均は一時１万3700円台に乗せるなど、下げ渋る場面もあったが、上海総合指数がその後下げに転じるなど、アジア市場が総じて軟調となったことから、大引けにかけて、日経平均も再び下げ幅を拡大した。

東証１部での出来高は概算で18億7447万株、売買代金は１兆6246億円と、お盆休暇の前後でもあり売買は低調だった。売買代金が２兆円を割るのは８月12日以来５日連続。

本日の東京市場は、前日の欧米市場が株安となったことや、朝方に為替が１ドル＝97円02銭をつけるなど円高基調となったことなどから、日経平均が前日比220円安の１万3532円でスタート。その後は為替がやや円安に傾いたことなどから、一時は91円安まで下げ渋ったものの、前引けにかけては再び売られ、174円安の１万3578円で引けた。

昼のバスケット取引は50億9500万円が成立と非常に低水準であり、「売り買い均衡」と伝えられた。後場寄りの日経平均は、上海総合指数の急反発を受ける形で、前引けよりも90円高い１万3669円（前日比では83円安）でスタート。小口の先物買いが入ったことで、13時58分には、前日比13円安の１万3739円まで下げ渋った。が、上海総合指数が一時下げに転じたうえ、台湾を除くアジア市場が総じて軟調だったことから、大引けでは１万3700円台を割り込んだ。

東証33業種別にみると、値上がりしたのは鉱業、証券、サービスの３業種のみ。残りの30業種は値下がりした。下落率では、紙・パルプの2.23％を筆頭に、保険、非鉄金属、鉄鋼、電気・ガスが続いた。東証１部の値上がり銘柄数は426（全体の24.3％）、値下がり銘柄数は1184（同67.5％）、変わらずが143だった。個別銘柄では、再生医療のｉＰＳ関連ではやされた澁谷工業が６日続伸、ストップ高をつけての値上がり率トップ。８月末からＴＯＰＩＸに組み入れられる大阪市場銘柄である、三谷セキサン、六甲バターなども値を上げた。一方、リブセンス、ＣＴＣ、愛知製鋼などの下げが目立った。

来週は19日に発表される７月の貿易収支、21日に発表される７月の米国中古住宅販売件数など重要指標の発表が控える。22～24日に米国ワイオミング州ジャクソンホールで開かれる年次シンポジウムについても、バーナンキ議長は欠席するものの、日銀の黒田総裁が出席する予定のため、要注目だ。