ジャカルタの鉄道は、駅も「日本」を見習った 電車だけでない、設備やグッズ販売も日本流

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BPTJのエリ・アドリアニ・シナガ理事長は同カードについて、「インドネシアでも日本のスイカのように、電子マネーが交通機関だけでなく、自動販売機や商店などで共通利用できるようになる」と指摘。近い将来、電鉄系会社主導で発行されるソニー製のフェリカがインドネシアで広く普及する可能性を示唆しており、言い換えれば、鉄道のコアビジネスだけでなく、関連インフラの整備で日本の技術が積極的に取り入れられた一例と位置づけることができよう。

メンテナンスは日本人スタッフの指導を受け、ずいぶんと向上した(筆者撮影)

日本製中古車両の輸出をめぐっては、せっかく現地で走り出しても、短期間のうちで運行が打ち切りになってしまうことが少なくない。旅客需要予測が甘い、という事情があるのかもしれないが、補修用交換部品の不足、メンテナンス技術が未熟で車両のコンディションを維持できないといった要因が大きいようだ。

KCJの鉄道マンたちが定時運行に向けて日々努力する傍ら、駅の整備をも日本流を取り入れようとする姿勢は、他国の状況と比べると極めて「進歩的な状況」といえるだろう。

さかい もとみ 在英ジャーナリスト

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Motomi Sakai

旅行会社勤務ののち、15年間にわたる香港在住中にライター兼編集者に転向。2008年から経済・企業情報の配信サービスを行うNNAロンドンを拠点に勤務。2014年秋にフリージャーナリストに。旅に欠かせない公共交通に関するテーマや、訪日外国人観光に関するトピックに注目する一方、英国で開催された五輪やラグビーW杯での経験を生かし、日本に向けた提言等を発信している。著書に『中国人観光客 おもてなしの鉄則』(アスク出版)など。問い合わせ先は、jiujing@nifty.com

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