ジャカルタの鉄道は､駅も｢日本｣を見習った 電車だけでない､設備やグッズ販売も日本流

BPTJのエリ・アドリアニ・シナガ理事長は同カードについて、「インドネシアでも日本のスイカのように、電子マネーが交通機関だけでなく、自動販売機や商店などで共通利用できるようになる」と指摘。近い将来、電鉄系会社主導で発行されるソニー製のフェリカがインドネシアで広く普及する可能性を示唆しており、言い換えれば、鉄道のコアビジネスだけでなく、関連インフラの整備で日本の技術が積極的に取り入れられた一例と位置づけることができよう。

メンテナンスは日本人スタッフの指導を受け、ずいぶんと向上した（筆者撮影）

日本製中古車両の輸出をめぐっては、せっかく現地で走り出しても、短期間のうちで運行が打ち切りになってしまうことが少なくない。旅客需要予測が甘い、という事情があるのかもしれないが、補修用交換部品の不足、メンテナンス技術が未熟で車両のコンディションを維持できないといった要因が大きいようだ。

KCJの鉄道マンたちが定時運行に向けて日々努力する傍ら、駅の整備をも日本流を取り入れようとする姿勢は、他国の状況と比べると極めて「進歩的な状況」といえるだろう。

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