レッスンプロ500人超がリース･信販を提訴へ ゴルフスタジアム問題､ついに法廷闘争に

特に年収を記載する欄をレッスンプロ本人が記入せず、ゴルフスタジアムの担当者が虚偽の額を記載してリース・信販会社の審査を通したケースもあるようで、リース・信販会社による電話確認で、年収確認が厳格に成されていれば、被害は小規模な範囲に止めることができた可能性がある。

今回、多用されている簡易審査方式の商品では、スピード審査をウリにしているだけに、確定申告書のコピーなど、年収を裏付けるエビデンスの提出を求めない。

受け取ったカネはどこに消えたのか

なおのこと、収入は与信判断の胆であるはずで、電話確認の胆でもあるはずだが、実際に電話確認を受けたレッスンプロは「年収を聞かれた記憶がない」という。

筆者が週刊東洋経済5月20日号で「レッスンプロ危機の陰にリース・信販会社の落ち度」を取り上げた際の取材では、リース・信販8社のうち、締め切りまでに回答した7社のうち、個別取引には回答しないとした1社を除く6社は、「支払い原資がゴルフスタジアムからの広告料だとは知らなかった」と回答している。

そうであれば、リース・信販会社もまたゴルフスタジアムに裏切られた被害者であり、ゴルフスタジアムに賠償を求めるのがスジといえる。

本件では総額40億円相当が、リース・信販会社からゴルフスタジアムに一括払いされた様だが、この40億円の行方が判然としていない。訴訟はこの問題の全容を明かにしてくれるのかもしれない。