レッスンプロ500人超がリース･信販を提訴へ ゴルフスタジアム問題､ついに法廷闘争に

無料のHP作成と高額のソフト販売がセットになったゴルフスタジアムの問題。レッスンプロはついに提訴に踏み切り始めた（撮影：尾形文繁）

多数のゴルフレッスンプロと、Webサイト作成・管理会社ゴルフスタジアム（東京・港区）との間でトラブルが発生しているゴルフスタジアム事件。ついに法廷闘争に発展することが筆者の取材で明らかになった。

すでに5月下旬の段階で18人のレッスンプロが、リース・信販会社を相手取り、債務不存在の訴えを起こしている。準備が整い次第、500人以上が訴訟を提起する見通しだ。詳細について、申立代理人の西村國彦弁護士が本日6月1日の12時から東京都内で会見を開き、説明を行う。

タダほど高いものはなかった

この問題は、レッスンプロがゴルフスタジアムの営業担当者から「Webサイトを無料で作り、毎月広告料も払うので、形だけでいいから当社製のスイング解析ソフトを買ったことにして、クレジット契約を結んで欲しい」と持ちかけられたというもの。

ソフトの代金は1件300万円～900万円と高額だが、レッスンプロはゴルフスタジアムから支払われるWebサイトへの広告掲載料で、リース・信販会社への支払いを相殺できる。だから実質的に無料というロジックだった。

リース・信販会社はレッスンプロたちがゴルフスタジアムから購入するソフトの購入代金を、レッスンプロに代わってゴルフスタジアムに一括払いする一方、レッスンプロからは、購入代金に金利や各種経費を乗せた総額を、5年～7年の分割払いで回収する。

ところが今年2月下旬、突然ゴルフスタジアムから、レッスンプロへの入金が途絶えた。そうなるとレッスンプロたちはリース・信販会社への支払いができなくなり、手許には数百万円の債務だけが残ることになった。

今回レッスンプロたちは、信販・リース会社との契約が違法だったとして、債務は存在しないと訴える。

本件でレッスンプロたちと契約を結んだリース・信販会社は、現時点で判明しているだけで8社ある。割賦契約の形態をとっているのがジャックス、オリコ、セディナの3社で、リース契約の形態なのがクレディ・セゾン、東京センチュリー、ビジネスパートナー、三井住友トラスト・パナソニックファイナンス、三菱UFJリースの6社である。