その場合は日本株にも影響するはずなのですが、日経平均は1万7500円を前にもみ合いが長引く程度で済むでしょう。
なぜかというと、日経平均もダウ平均と同じように長期トレンドである200日線が下落から上昇へ変化するタイミングにあるからです。
これまで逆行してきた日米の長期の方向性が11月は一致することになるため、日米株は年末に向けて上昇する「ラリー相場」があるとみています。日本株が米国株に連動性を強めるかたちになると思われますが、その場合、ドル円は105円台半ばのフシがなかなか超えられないかもしれません。
というのは、日経平均は今年の2月に安値をつけてからそれ以上には下がっていません。しかし、ドル円は夏場まで円高が続きました。だから、相場が立ち上がるときには日経平均とドル円にタイムラグが生じるはずなので、まずは日経平均の上昇のあとに円安がついてくるといったイメージを持っています。米国株もひとまずはドル高が悪材料にならない、といった展開ではないでしょうか。
上昇の中での下げか、上昇加速か、大統領選後に注目
最後に10月相場を振り返ってみます。TOPIX（東証株価指数）は前回お話した「三点同時」から一応、上放れる格好となりました。
筆者がテクニカル指標で比較的信頼しているRSI（12月）では、日経平均株価、TOPIXとも6月に付けたボトム（売られすぎの水準）から、10月までに50％前後の水準まで上昇しました。やはりここからが正念場です。
ここで取り上げたRSI（12月）とは、過去12カ月間のなかで上がった月の値幅の合計を、12カ月間全体の値幅（絶対値）で割って求めます。50％を強弱の中心に0％～100％の範囲で、「売られすぎ」や「買われすぎ」を判断する指標です。
こんなに単純に計算される指標が実によく当たるのです。50％までならば単なる売られすぎの反動による自立反発の域で、翌月は反落しやすいのですが、50％を超えれば強気ゾーン入りで本格上昇局面が期待できます。
10月相場の日経平均株価は50.5％、TOPIXは49.3％で終了しました。2つを平均する意味はあまりないのですが、平均すると49.9％（≒50％）となります。相場の強弱の分岐点を示しており、11月相場は下げの押し目の月になるか、上昇加速の月になるのか、米大統領選挙後の市場の反応が注目されます。
