「本当のお金持ち」は家の買い方にムダがない

マイホーム、不動産投資、別荘購入の哲学

盲点は以下の通りです。

気をつけるべき点とは?

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ひとつ目の盲点は、不動産の価値を決める建物と土地の比率です。国土の狭い日本では土地と建物の比率が8:2くらいですが、いくらでも土地がある米国ではその真逆。建物の評価が8で土地が2です。

2つ目の盲点は、海外の不動産であっても日本の税制に従うことです。この場合の税制とは減価償却の計算方法のことを指します。

3つ目の盲点は、両国での中古木造住宅に対する評価の仕方です。日本では築22年を超えた木造住宅はほぼ価値がないとみなされるため「4年での減価償却」が認められていますが、一方の米国では古い家をメンテナンスしながら住むことが当たり前なので、需要のあるロケーションであれば価値がほとんど下がりません。

勘の鋭い人はもうおわかりでしょう。米国で築22年以上の木造住宅を1億円で買えば、毎年2000万円(1億円のうち、建物の評価額が占める80%を4年で割った額)も減価償却できます。これだけの規模の減価償却が取れる投資対象は滅多にありません。

そういえば数年前にハワイのリッツカールトンの部屋が売りに出たとき、プライベートバンカーだった私はその話をお客様のところに持っていったのですが、意外と多くのお客様から「それって減価償却どれくらい取れるの?」と同じ質問を受けました。この質問をされた大富豪は、すでに米国での木造住宅への投資をされていた人たちです。

マイナーな手法にも関わらず、大富豪のアンテナの広さに驚いた瞬間でもありました。

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