ビックカメラのコジマ買収、再編劇は最終章へ

業界５位のビックカメラは７位のコジマを買収し、２位に躍り出る。６月末にコジマが実施する１４１億円の第三者割当増資を引き受け、株の過半を取得する。

「最大の目的は仕入れの統合」（ビックカメラの宮嶋宏幸社長）。家電量販店は、スケールメリットを生かしてメーカーから商品を大量に安く仕入れ、競合他社より安く売ることが競争力となるからだ。

ビック・コジマ連合の誕生に対し、業界首位をひた走るヤマダ電機の山田昇会長は「当社にとってマイナスの影響はない」と断言する。そのうえで「再編が加速する中、プラスになる案件ならば参加したい」と一段のシェア拡大に向けた買収に意欲を見せる。

栃木県に本社を構えるコジマは、安売りを武器に成長を遂げた家電量販店の先駆けだった。同じ北関東に本社を置くヤマダやケーズデンキ（現ケーズホールディングス）と激しい競争をしながら成長し、１９９７年３月期には業界首位に立った。

だがその後は、販売効率のよい大型店舗の出店の波に乗り遅れ、２００２年３月期にはヤマダに首位の座を明け渡すなど徐々に衰退。不採算店の閉鎖に追われる一方、収益拡大を狙って無理に全国出店を進めた結果、「物流や広告費の効率が悪い」（関係者）ことも低迷の一因となっていた。

最近は収益の低下で資金力が弱り、出店もままならなかった。商品点数を絞り込むことで仕入れの効率化を図り、安売りにつなげようとしたが、得意だった白モノ家電の販売シェア低下が続き、思うような成果は上がらず。商品が少ないことで店の魅力も低下し、客足が遠のく負のスパイラルに陥っていた。「創業家出身の小島章利会長の戦略に納得できず、メインバンクの足利銀行が再編を促した」（関係者）。小島会長は最後までビックによる買収に反対していたという。