EVシフトで「スバルらしさ」は失われないか？ 北海道でのレイバック試乗会で痛感した藤貫CTOの「あの言葉」

このところスバルは、海外で新型EVの発表を相次いで行っており、このまま一気にEVへシフトして他ブランドとの差別化が難しくなるのではないか。

そして、従来のスバル車の魅力が失われてしまうのではないか、と危惧している。

アメリカ・ニューヨークで4月、「ソルテラ」改良モデルと新モデル「トレイルシーカー」を世界初公開。

ブラック素地だったバンパーやフェンダーがボディ同色となった「ソルテラ」（写真：SUBARU）

「トレイルシーカー」は「ソルテラ」よりも全長が長く、荷室が拡大されている（写真：SUBARU）

さらに7月に入ると、同じくニューヨークでトヨタ「C-HR＋」と基本構造を共通化する新モデル「アンチャーテッド」を披露し、欧州では「eアウトバック」を公開した。これはトレイルシーカーの欧州版だ。

「C-HR＋」の兄弟車となる「アンチャーテッド」（写真：SUBARU）

このように、海外でEVモデルを立て続けに発表したことに対し、「アメリカ一本足打法の経営体質がさらに強化されるのか」「トランプ関税対策で、日本の生産体制はどうなるのか」「新設する大泉工場で生産する、スバル自前EVはいつ量産されるのか」という、スバルに対する複雑な思いが頭をよぎる。

すでに示しているマルチパスウェイ戦略

むろん、スバルがやみくもにEVシフトすることはないだろう。なぜならば、企業方針として電動化戦略をすでに示しているからだ。

具体的には2023年8月の「新経営体制における方針」と、2024年11月に公開した「ビジネスアップデート」で示されている。

そこで、群馬県内の本社工場、矢島工場、新設する大泉工場、そしてアメリカのスバル・オブ・インディアナ・オートモーティブ（SIA）で、ガソリン車、マイルドハイブリッド車、ストロングハイブリッド車、そしてEVの生産バランスを、EVで協業するトヨタとも連携し、グローバル市場の変化を敏感に捉えながらうまく調整していくとしている。

いわゆるマルチパスウェイ戦略である。

5月の2025年3月期決算を受けた大崎篤社長の会見でも、トランプ関税への影響に十分な配慮をしながら日米の生産体制を仕立てるとした。